最新記事

野鳥の異常行動・怪死相次ぐ 目が腫れ上がり、人を恐れず...米

2021年7月1日(木)18時50分
青葉やまと

野鳥に異変が起き、未知の感染症が疑われる WKYC Channel3-YouTube

<米首都ワシントンD.C.近郊で、野鳥たちが謎の異常行動を見せている>

アメリカの首都ワシントンD.C.の近郊で、野鳥に異変が起きている。通常では見られない振る舞いが続々と目撃されているほか、庭先や路上などで死骸の目撃例が増えており、回収された死骸には伝染病にかかったかのような外観上の異状が見られる。

最も顕著な症状は目の異変だ。目が異常に腫れ上がったり、まぶたが大量の分泌物が固着して目が塞がれたりしてしまい、視力を失っているケースが目立つ。回収された鳥の死骸には、左右の目が異なる大きさに膨らんでいたり、目の周囲にカサカサとした物体が大量に付着していたりするものが多く見られる。

これに加え、神経の異常も疑われている。一部の鳥は発作やふらつきなどの症状を示し、飛ぶことができなくなっているほか、人を恐れなくなり積極的に手のひらに乗るようになる個体もある。ここ1〜2ヶ月で市民や当局職員たちが発見した例は数百件に上るが、専門家たちは原因を見出せていない。

米公共放送のNPRが運営するDCイスト誌によると、首都の野生動物保護団体のもとに4月11日に持ち込まれた1羽の鳥が最も早い確認例だと見られる。団体に持ち込まれる時点ですでに「鳥たちにとって悲惨な状態」となっているものが多く、既知の治療法がいずれも効果を示さないことから、獣医たちは安楽死以外の選択肢を持たないのが現状だ。

こうした報告は首都ワシントンD.C.の位置するコロンビア特別区だけでなく、隣接するメリーランド州やバージニア州など、首都近郊で5月下旬以降から増加している。オハイオ州野生生物局の生物学者であるラウラ・カーンズ博士は米NBCニュースに対し、これまでに同州で報告された例だけで数百羽の規模に達すると述べている。

ムクドリやカラスなど、街中の身近な野鳥に拡大

異常行動と謎の死の事例は、当初は特定の種に集中していた。日本の市街地でもよく見られるムクドリの一種に加え、オンタリオ州の州鳥としても親しまれるアオカケス、そして街のゴミを漁るなどカラスに似た習性を持つオオクロムクドリモドキと、計3種が中心だった。

ところが時間が経つにつれ、街中でよく見られるさまざまな野鳥に広がりを見せている。現時点では、カラス、シジュウカラ、コマドリなどのごく一般的に見られる種を含め、10種以上に拡大した。庭先や公園・路上などで死にかけたり盲目になったりしているところを住民が発見し、野生動物局に通報するというのが主なパターンだ。

国立公園内でもレンジャーが発見しているが、広大な敷地内をくまなく捜索しているわけではない。すでに報告された例以外にも、未発見の例が相当数に上るものとみられる。ケンタッキー州魚類・野生生物資源局のケイト・スランカード博士はNBCニュースに対し、「これはおそらく、これまでにない問題です」と述べ、刻々と拡大する状況に対し危機感を示した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

インド中銀、予想通り政策金利据え置き スタンス「中

ビジネス

ソジェン、収益目標引き上げ 第4四半期純利益は予想

ビジネス

インドネシア株・通貨急落、ムーディーズ格付け見通し

ビジネス

かなり慎重にデータ見ていく、時期は予断持たず=利上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 7
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 10
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中