最新記事

野鳥の異常行動・怪死相次ぐ 目が腫れ上がり、人を恐れず...米

2021年7月1日(木)18時50分
青葉やまと

疑われる未知の感染症のほか、セミ由来説も

現在のところ原因の目星はまったくついておらず、専門家たちも首を捻る。鳥類の感染症とあって鳥インフルエンザが懸念されるところだが、これによるものではないようだ。インディアナ州の野生生物局では、州内5つの郡で発生した不審な死亡例について、鳥インフルエンザ、および鳥が媒介してヒトへのウイルス感染を広めるウエストナイル熱について死骸を検査した。同局スポークスマンは、結果はいずれも陰性であったと発表している。

現段階で濃厚なのは未知の感染症の可能性だが、これに加え専門家たちは、セミの大発生による二次被害である可能性も視野に入れているようだ。今年アメリカは、17年に1度大量発生する周期ゼミ「ブルードX」の当たり年になっている。4月からすでに羽化が始まっており、その数は6月までに全米で数十億匹から数兆匹に達すると予測されている。

おびただしい数のセミに悩む人々は、駆除のため殺虫スプレーの散布を始めた。そこに含まれる有毒成分がセミの死骸に残留し、餌としてついばんだ野鳥が神経を冒された可能性があると考えられている。異常な死亡例は4月から報告されており、時期的にもセミの羽化が進んだ期間と一致する。また、セミの大発生はワシントンD.C.やオハイオ州など米北東部を中心に起きており、地域的にも符合することになる。

ほかの見方としては、過去の鳥の大量死と関連づける説が出ている。アメリカでは昨年8月ごろ、南西部ニューメキシコの国立公園などで、渡り鳥を中心に数十万羽の死亡が確認されていた。地方紙『ラスクルーセス・サン・ニュース』によると当時住民たちは、感染した鳥たちが死の直前に大集団を形成するなど、異常な振る舞いを目撃している。当時は低気温や大規模な森林火災などの影響が疑われたが、今回の事例を受け、2つのケースに何らかの関係があるのではないかとの見方が浮上している。

感染警戒も、決定的な対策はなく

これまでに原因が特定できておらず、感染症の疑いもあることから、住民は不安を抱えながら日常生活を送っている。症例は鳥類だけに確認されており、ヒトなどほかの動物に伝染したとの報告はまだない。しかし、バージニア州野生生物資源局の獣医であるキルゲスナー博士はワシントン・ポスト紙を通じ、病気の鳥の死骸を処分したりする際には使い捨て手袋を着用い、衛生面に配慮するよう市民に呼びかけている。症例の出ている鳥に無闇に近づかないことや、ペットが近づかないよう留意するなどの予防措置も挙げており、同局は人間とペットへの感染の可能性も排除していない。

事態を受けて米地質研究所は、庭先などに設置しているバードフィーダー(給餌器)を取り下げるよう市民に要請した。仮にウイルスや細菌などによるものであれば、餌台の餌と水が病原菌を媒介し、拡散を早める危険性がある。

また、殺虫剤由来説も依然として濃厚であることから、過度なセミ駆除の取り止めも求められている。バージニア州野生生物資源局は米ABC7ニュースの取材に対し、セミへの駆除スプレーの噴霧を止めることが重要だと説明している。セミを介した殺虫剤の被害は実際に起こり得るのだという。過去には犬や猫、そして鳥やコウモリなどが殺虫成分の染み込んだセミを食べてしまい、これが原因で体調を崩す事故が発生している。

このように各種の対応が提言されているものの、原因が判然としないだけに決定的な対策は打ちづらい状況だ。身近な野生生物の大量死が米東部住民の不安を掻き立てている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中