最新記事

感染対策

やりすぎてしまった? 残酷すぎるコロナCM動画に賛否 豪

2021年7月21日(水)18時10分
青葉やまと

あまりに残酷、と問題になったCM...... Australian Government Department of Health-YouTube

<息も絶えだえの重症患者を描いた政府CMが、「無神経」「軍国主義的」との批判を呼んでいる>

薄暗い病床にコロナ重症患者と見られる若い女性が横たわり、少しでも酸素を取り込もうと、悲痛な声を上げながら必死で呼吸を繰り返す。このような生々しいCMをオーストラリア政府が製作し、物議を醸している。

CMはオーストラリアでの感染拡大を受けて放送されているもので、ステイホームとワクチンの接種を呼びかける内容だ。動画終盤では「誰もがコロナにかかり得ます」と告げ、「ステイホームを。検査を。ワクチンの予約を」と促す。出演者の女性は実際の患者ではなく役者だが、あまりに残酷な描写に嫌悪感を覚える人々が続出した。

恐怖をあおることで行動を促すそのスタイルは、あまりに軍国主義的だとして批判を集めている。豪スカイ・ニュースは、「これまでにないレベルのガスライティング(心理的虐待の一種)だ」と不快感を訴える声を取り上げている。また、「シドニーでは今日、CMの出演者と同年代のコロナ患者の少女が、人工呼吸器をつけて生き残ろうと闘っている」との声が上がるなど、倫理上の問題が指摘されている。

問題のCMはこちらだが、息苦しさを覚える映像になっているため、視聴にはご注意を。

COVID-19 Health Campaign - Don't be complacent:Australian Government Department of Health


若者への責任転嫁だとする怒りも

CMが放送されるや否や、政府の責任転嫁だとする怒りが拡散した。ワクチンを確保できない政府の無策を棚に上げ、まるで若者が接種を怠っているかのように問題をすり替えている、との批判がSNS上で渦巻いている。

オーストラリアは特定の職種と高齢者などを対象にした優先接種を行なっているが、供給量が十分でないことから、40歳未満の人々はすぐにワクチンを打つことができない。出演者の少女を見て最も危機感を覚えるであろう若者たちは恐怖心をあおられるだけであり、なんら具体的な行動を取ることができない状態だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、軍艦のホルムズ海峡通過に「強力な対応」と警

ワールド

中国がイランに防空ミサイル、供与を準備とCNN報道

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談 協議再開とイ

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランTVなど
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 2
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 3
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 4
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中