最新記事

新兵器

カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座も危うい

DRONE WARS FOR ALL

2021年4月7日(水)09時25分
ジャック・デッチ(フォーリン・ポリシー誌記者)
アゼルバイジャンのドローン

アゼルバイジャンの戦争パレードで披露された無人機(2020年12月) Aziz Karimov -REUTERS

<昨年のナゴルノカラバフ紛争では安価な戦闘用ドローンが大活躍。莫大な軍事力がなくても大国相手に戦える時代に>

現代の戦争では、敵軍を追跡し、殺すことがかつてないほど容易に、しかも安くできるようになった──これが昨年秋、ナゴルノカラバフ地域を実効支配していたアルメニアと、アゼルバイジャンの間で起きた紛争で、米軍の戦略家たちに突き付けられた現実だった。

アゼルバイジャンが市販のトルコ製ドローンや自爆攻撃を仕掛ける「カミカゼ・ドローン」を使って、アルメニアに勝利したのだ。

今や、安価な戦闘用ドローンが世界中の戦場を飛び交っている。そう遠くない将来、警戒心のない兵士がトイレに行こうとちょっと持ち場を離れただけで、一瞬にして空から仕留められるようになるかもしれない。

「映像を見ると戦車や大砲、部隊が、いずれも無人航空機から攻撃されている様子が分かる」。そう語るのは、5月に退役する米陸軍・非対称戦連隊長のスコット・ショー大佐だ。

アゼルバイジャンがアルメニアを完敗させたことで明らかになったのは、今は比較的貧しい国でも、立派な「空軍」部隊をほとんど市販で買えるということだ。「この紛争で、資金の豊富でない国でも複合的な戦力を用いて戦えることがはっきりした」と、ショーは言う。

「アメリカやロシアのようになる必要はない。複合的な戦力で紛争を戦うのに必要な資金は、従来考えられてきたよりも安い。米空軍のように卓越した訓練や突出した能力がなくても、局所的な対空戦や、空中戦はできる」

昨年9月末から6週間に及んだ紛争で、アゼルバイジャンはトルコ製の滞空型無人戦闘機「バイラクタルTB2」や、ターゲットを見つけると突っ込んでいくイスラエル製の自爆型ドローンを投入。これによって戦闘エリアを避けつつ、アルメニアの装甲部隊や、前線に行き着く前の後方支援部隊を駆逐していった。

アゼルバイジャンが紛争地域で占領地を拡大し、同国軍がアルメニアの輸送隊や弾薬庫を破壊するプロパガンダ映像が出回るにつれ、従来とは違う新しい軍事的アプローチが浮き彫りになっていった。

紛争終結を迎える頃にはアゼルバイジャンのイルハム・アリエフ大統領が、破壊または獲得したアルメニア軍の装備として、250台近い戦車、歩兵戦闘車50台、ロシア製のミサイル防衛システム「S300」4台、トラック198台、自走砲17台などを列挙した。またアリエフは昨年10月時点で、トルコ製のドローンのおかげで総額10億ドル以上に相当するアルメニア軍装備を破壊できたと述べていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドネシア中銀、予想外の利上げ 通貨支援へ「先を

ビジネス

超長期中心に日本国債積み増し、利回り1.9%台の3

ビジネス

中国不動産の碧桂園、元建て債3銘柄の初回支払い延期

ビジネス

独IFO業況指数、4月は予想上回り3カ月連続改善 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴らす「おばけタンパク質」の正体とは?

  • 3

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 4

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 5

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗…

  • 6

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 7

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 8

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 9

    心を穏やかに保つ禅の教え 「世界が尊敬する日本人100…

  • 10

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 8

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 9

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 10

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中