最新記事

新兵器

カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座も危うい

DRONE WARS FOR ALL

2021年4月7日(水)09時25分
ジャック・デッチ(フォーリン・ポリシー誌記者)

アメリカは消耗戦に備えよ

210413p44_DRN_02.jpg

ドローンによる空爆で破壊されたナゴルノカラバフの道路や車 BRENDAN HOFFMAN/GETTY IMAGES


もっとも、その数字がどこまで真実を示しているのかは分からない。ネット上には、膨大な量の偽情報が飛び交っているからだ。

また専門家たちの目にも、ドローンが攻撃と防御のどちらかに決定的な優位性をもたらすか否かははっきりしない。

ナゴルノカラバフの紛争が示しているのは、イラク戦争開戦直後の「衝撃と畏怖」作戦のように、米軍が圧倒的な爆撃による攻撃に頼る時代は終わりつつあることなのかもしれない。そうした作戦よりも、アメリカはかつての消耗戦のような泥沼の戦いに備えるべきだろう。

「米軍には、自分たちは一点集中型の攻撃と軍事力による『衝撃と畏怖』が敵に影響を及ぼし得るという思い込みが今もある。実際はそうではないのに」。米海軍分析センターの上級科学研究員であるマイケル・コフマンは、将来の戦争に備える上での現在の米陸軍の発想をそう語る。

一方で現実は、ドローンのような機械の自動操作による戦い方が空以外の戦場にも広まっていく可能性が高い。歩兵部隊の将校であるショーは、今後はより弱小な軍がアメリカに倣って、地上や海上に無人の車両や船舶を配備していくと予想する。

「空でできることは地上でも、ひいては海上でもできるようになる」とショーは言う。「これらの無人システムは安価だから今後どんどん広まっていくだろうし、小型化も進んでいくだろう」

米国防総省の計画立案者たちは、既にその方向で動いている。マーク・エスパー前国防長官は、ドナルド・トランプ前大統領が掲げた米海軍増強案「355隻体制」を達成するため、無人船舶の研究と設計に多額の資金を投じた。バイデン政権が艦隊の規模と構成についてどう構想しているかはまだ不明だが、海軍と海兵隊は今年3月、無人システムの活用に向けた工程表を発表した。

こうしたなか、無人航空機はその殺傷能力を増しつつある。ショーは、ドローンは今後ますます「破壊的なパンチ力を持つ空飛ぶ武装車両」のようになっていくだろうと指摘する。

ドローンを破壊するのが難しくなっていく一方で、戦場監視システムもまた安価になりつつある。つまり、地上部隊の殺害はこれまで以上に容易になる可能性がある。長年迷彩柄のフェイスペイント一辺倒だった米陸軍も、今後は敵に見つかって殺されないようにするための新たな方法を考えなければならない。

これがアメリカ式の機動戦にとって新たな課題となっている。ロシアなどがレーダー機能を大幅に向上させているため、20年にわたりイラクやアフガニスタンで戦ってきた米軍にとっては標準的な交信手段のFM通信でさえ再考が必要だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

仏、来年半ばに新たな志願兵役制導入へ 18-19歳

ビジネス

ドイツ消費者信頼感指数、12月は予想通りマイナス2

ワールド

ウクライナ、EUに凍結ロシア資産活用の融資承認を改

ワールド

米韓軍事演習は「武力」による北朝鮮抑止が狙い=KC
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 9
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 10
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中