最新記事

UFO

米軍戦闘機が撮ったUFO映像「本物」と米海軍が認める

Navy Continues to Track UFOs as Area 51 Raid Still Looms

2019年9月19日(木)13時50分
スコット・マクドナルド

スーパーホーネット戦闘機からの映像。超高速で飛ぶ物体を見た操縦士の興奮した声も入っている(1:30~) To The Stars Academy of Arts & Science/YOUTUBE

<米海軍機が空で捉えた飛行物体が「未確認航空現象(UAP)」と分類され調査されていることがわかった>

米海軍は9月上旬、過去15年間に同軍の操縦士が撮影した飛行物体を「未確認航空現象(UAP)」と分類し、調査していることをようやく認めた。

<参考記事>米国防総省の極秘調査から出てきたUFO映像

折しも9月20日には、ネバダ州の機密軍事施設「エリア51」にUFO愛好家が集結するイベントが計画されている。フェイスブックでの参加呼びかけに、約200万人が参加を表明している。

9月17日付のサンディエゴ・ユニオン・トリビューン紙によれば、映像は2004年と2015年に海軍のパイロットがサンディエゴ沖と大西洋上空で撮影したもので、全部で3本ある。

これらの映像は、機密解除された政府文書を公開する「ザ・ブラック・ボルト」というサイトが入手した。問題の映像には小型の飛行物体が高速で飛び回る様子が映っているが、海軍報道官はこの映像について「一切、説明も仮説もない」と述べている。

「回転した」と興奮するパイロット

「FLIR1」、「Gimbal」と「Go Fast」と題された3本のYouTube動画を公開したのは、ポップパンクバンド「ブリンク182」の元メンバーで、現在はUFO研究機関「To the Stars Academy Arts and Science」の共同創業者兼会長であるトム・デロングだ。

「Go Fast」:海軍のF/A18スーパーホーネットの赤外線センサーがとらえたとされる飛行物体。超高速で飛行する物体を見たパイロットたちの興奮した声も入っている。


「FLIR1」:2004年に原子力空母ニミッツから撮影されたもの。光を放つ物体が高速で左に移動し、フレームの外に姿を消す。


「Gimbal」:また飛行物体をとらえた映像。「飛行物体が回転した」「集団で飛んでいる」など、パイロットたちの声も入っている。


9月20日に開催予定のイベント「エイリアンストック」は、そもそも「会場」のエリア51自体が空軍の機密施設なので今頃はキャンセルされたと思われるが、それでも米政府は、イベント開催日前後に近くを飛ぶはずの飛行機をすべて飛行禁止にした。

エリア51は空軍の実験場や訓練場として使われているが、立ち入りが厳しく制限されているために「UFOや宇宙人の秘密が隠されている」という噂が絶えない。

<参考記事>「政府は真実を隠している!」 UFOブームがアメリカに再び襲来

(翻訳:森美歩)

190924cover-thum.jpg※9月24日号(9月18日発売)は、「日本と韓国:悪いのはどちらか」特集。終わりなき争いを続ける日本と韓国――。コロンビア大学のキャロル・グラック教授(歴史学)が過去を政治の道具にする「記憶の政治」の愚を論じ、日本で生まれ育った元「朝鮮」籍の映画監督、ヤン ヨンヒは「私にとって韓国は長年『最も遠い国』だった」と題するルポを寄稿。泥沼の関係に陥った本当の原因とその「出口」を考える特集です。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア 、 ドンバス地域のルハンスク州完全掌握と発

ワールド

日仏首脳会談、イラン情勢「早期沈静化に向けた意思疎

ビジネス

米住宅ローン金利、6.57%に上昇 昨年8月以来の

ビジネス

英3月製造業PMI低下、中東紛争でコスト急上昇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中