最新記事

宇宙

「政府は真実を隠している!」 UFOブームがアメリカに再び襲来

DO ALIENS EXIST?

2019年8月2日(金)19時15分
キース・クルーア(ジャーナリスト)

11年のMUFONのシンポジウムで展示された宇宙人をテーマにしたアート ROBERT GAUTHIERーLOS ANGELES TIMES/GETTY IMAGES

<政府による隠蔽の暴露? ただの金儲け? 米軍情報機関出身のスーパースター参戦で、「UFO研究」が謎の盛り上がり>

「何を見たのか、私は分かっている」

コンサルティング会社の管理職テリーザ・ティンダル(39)は18年7月下旬、UFO(未確認飛行物体)の存在を信じるきっかけとなった出来事についてそう語った。場所はアリゾナ州トゥーソン。夕方の空を、丸い金色の物体が飛び回っていた。気象観測気球? とんでもない、と彼女は思った──あれは絶対にUFO、そうとしか考えられない。

ニュージャージー州チェリーヒルのホテル、クラウン・プラザ。ここでは1年で最大のUFOイベントと称する「ミューチュアルUFOネットワーク(MUFON)」のシンポジウムが開かれていた。ティンダルと同様の確信を持つ400人の来場者の目的は、地球外生命体やUFOについて語り合うことだ。「目撃した人はとても多い」と、ミシガン州から来たクリスティーヌ・ティッセ(44)は本誌に語った。

シンポジウムの講演は、「農村地帯での原因不明の失踪事件」「火星からの報告」といった謎めいた演題が多い。後者のテーマで話をした物理学者は、7万5000年前の銀河間核戦争が火星文明を破壊したとの説を披露した。会場にはエイリアンによる誘拐の被害者であると主張し、93年の映画『ファイヤー・イン・ザ・スカイ/未知からの生還』のモデルになったトラビス・ウォルトンのような有名人もいた。

しかし、18年には特別なアトラクションが用意されていた。新たなスーパースター、ルイス・エリゾンドの登場だ。

ニューヨーク・タイムズ(NYT)紙は17年末、「先端航空宇宙脅威識別プログラム」についての記事を1面に掲載した。この国防総省の秘密プロジェクトは、「UFOについての報告を調査した」ものだという。

元大統領首席補佐官も参入

ヤギひげを蓄え、がっしりした体にタトゥーを施したエリゾンドは米軍情報機関の元職員。このプロジェクトが07年にスタートしてから数年後に責任者に任命され、国防総省の広報によると、12年に中止されるまでその任にあった(エリゾンドは今もプロジェクトは継続中だと主張している)。

彼は17年、不十分な支援と不必要な秘密主義に抗議して国防総省を辞めた。ジェームズ・マティス国防長官宛ての辞表には、「なぜこの問題にもっと時間と労力を費やさないのか」とある。

エリゾンドは間もなく、共に真実を探求する同志を見つけた。ポップ・パンクバンド、ブリンク182の元ギタリストで、「エイリアンズ・エグジスト」(宇宙人はいる)という曲の生みの親であるトム・デロングだ。デロングは17年、非営利団体「トゥ・ザ・スターズ芸術科学アカデミー」を立ち上げ、エリゾンドが「表の顔」になった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官を解任=政権高官

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ワールド

トランプ氏、イランに合意再要求「手遅れになる前に」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中