最新記事

フードテック

培養肉は次のパンデミックを防ぐのだろうか

2021年1月19日(火)18時00分
松岡由希子

シンガポールで販売が承認された培養肉...... Eat Just

<パンデミックを引き起こす感染症の多くは動物由来のものだ。これから成長が見込まれる培養肉が、パンデミックを防ぐことできるだろうか...... >

シンガポール食品庁(SFA)は、2020年12月1日、可食部の細胞を人工的に組織培養した「培養肉」の販売を世界で初めて承認

12月21日には、シンガポールの会員制レストラン「1880」で米スタートアップ企業イート・ジャストが製造する培養鶏肉を使ったチキンナゲットが一般の消費者に初めて提供された。

培養肉は、環境負荷を大幅に軽減できるのが利点。さらに......

培養肉の生産は、動物を屠殺する必要がなく、食用動物を肥育するよりも環境負荷を大幅に軽減できるのが利点だ。

英オックスフォード大学と蘭アムステルダム大学の研究チームが2011年6月に発表した研究論文によると、従来の食肉生産に比べて、土地利用を99%、水消費量を96%、エネルギー消費量を45%下げ、温室効果ガスの排出量を96%抑えられるという。

動物からヒトへ、ヒトから動物へと伝播でき、同一の病原体によってヒトとそれ以外の脊椎動物が罹患する「人獣共通感染症」は、しばしば家畜が発生源となっている。2009年に世界的に流行した新型インフルエンザは、ブタ間で流行していた豚インフルエンザウイルスが発生源とみられ、中東呼吸器症候群(MERS)は、ヒトコブラクダが保有宿主(感染源動物)だ。

2020年初から世界各国で猛威を振るう新型コロナウイルスの発生源は現時点で特定されていないが、新型コロナウイルスに感染した家畜のミンクがスペインやオランダで見つかったほか、11月には、デンマークで、家畜のミンクからヒトに感染した新型コロナウイルスの変異株が確認されている。

国際家畜研究所(ILRI)で人獣共通感染症の研究を主導する英グリニッジ大学のダリア・グレース教授は、独メディア「ドイチェ・ヴェレ」の取材に対し、「次のパンデミックは『もし起こったら』ではなく『いつ起こるか』の問題だ。4ヶ月ごとに新たな病気が見つかっており、そのペースは加速している。これらの多くは動物由来のものだ」と警鐘を鳴らす。

食肉生産と消費拡大によって、パンデミックを引き起こすおそれがある

また、独ボンを本部とする政府間組織IPBES(生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学-政策プラットフォーム)が2020年10月に発表した報告書では、「グローバル化した食肉生産とその消費のように、人々の消費活動とグローバル化した農業の拡大や貿易によってパンデミックを引き起こすおそれがある」と指摘し、食肉消費量の減少につながる税制を創設するよう求めている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米政権、鉄鋼・アルミ関税引き下げ報道を否定 「決定

ビジネス

米CPI、1月は2.4%に鈍化 基調インフレ圧力は

ワールド

米政権、ハーバード大を提訴 「入試の人種考慮巡る捜

ワールド

五輪=CAS、「追悼ヘルメット」のウクライナ選手の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中