最新記事

陰謀論

代表的な英語の陰謀論サイト、暴走は続くがエンゲージメントは下降気味

Conspiracy Begets Conspiracy Online

2020年12月17日(木)16時05分
ギャビー・ドイチ(ニューズガード記者)

THIBAULT RENARD-ISTOCK

<「ファクトチェック・ニュース」という名前のサイトまである、コロナ禍と米大統領選のデマを載せた135のサイト。その大半ではユーザー離れが起きているが、政治サイトのいくつかは......>

大きなデマを発信したら、ついでに別の大きなデマも流してしまえということだろうか。ネット上の情報の信頼性を評価するニューズガード(筆者はそのスタッフ)が、今回の米大統領選について重大な偽情報を掲載していると判定した135件のサイトのうち、63%に当たる85件は新型コロナウイルスに関するデマも発信していた。

懸念すべき事態だが、驚くことではない。こうしたサイトの大半は、米大統領選と新型コロナ流行の前から陰謀論やデマを垂れ流していた。9.11米同時多発テロや新型コロナのワクチンなどに関するデマや陰謀論の発信元としておなじみのものもある。

デマの発信元は、これらのサイトだけではない。世界は爬虫類型宇宙人に支配されていると唱えるイギリスの元サッカー選手デービッド・アイクは、自身のウェブサイトで「ウイルスは存在しない」という持論を展開。米大統領選では「スコアカード」というプログラムによる票の改ざんによって民主党候補のジョー・バイデンに有利な結果が出たと主張している。

人気健康サイトの「ナチュラルニュース・ドットコム」は、「ファクトチェック・ニュース」といった誤解を招く名前のサイトを集めたネットワーク。このサイト群は製薬会社のファイザーやモデルナがワクチン開発に成功したと発表するはるか前から、新型コロナやワクチンに関するデマを広めてきた。

リテラシーは高まっても

こうしたサイトの中には多くのユーザー数を誇るものもあるが、ここ数カ月で人気に変化が見られる。新型コロナと大統領選のデマを載せている多くのサイトのエンゲージメント(投稿への「いいね」やリツイートなどのユーザーからの反応)が、アメリカで新型コロナの感染が拡大し始めた3〜4月のピーク時に比べて落ちているのだ。ニュースを読む時間が増えたことで陰謀論へのリテラシーが高まったためらしい。

例えばマッドワールドニュース・ドットコムは、新型コロナに関するさまざまな陰謀論を発信している。今年春には、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツがコロナワクチンを接種する人にマイクロチップも埋めて追跡する「邪悪な計画」を立てていると伝えた。このサイトは米大統領選の開票結果についても数々のデマを流しているが、10〜11月の1日の平均エンゲージメントは3〜4月に比べて68%も下がっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中