最新記事

トランプ健康状態

トランプは肺を病んでいる──8秒間の「息切れ」動画が語る多くのこと

Doctors Say Trump Was Not Breathing Normally.

2020年10月8日(木)15時35分
カシュミラ・ガンダー、スー・キム

「この動画では、大統領は横隔膜だけでなく、胸、背中、肩の筋肉を使っている。これは健康な人が激しい運動をしたときか、体調の悪い人によく見られる呼吸だ」

こうした呼吸は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)など、ある種の呼吸器疾患の特徴でもあり、「新型コロナウイルス感染症の急性期の患者、症状が長期化した患者の両方によく見られる特徴であることは間違いない」と、グリースパンは説明する。

テキサス大学保健科学センターのステファニー・レバイン教授は、「その人の通常の呼吸パターンよりも速く荒い呼吸は、新型コロナウイルス感染症の診断と一致する症状と見ていい」と本誌に述べた。

こうした呼吸パターンは新型コロナウイルスに関連した肺炎を疑わせると、レバインは見る。肺にウイルスが入ると、通常は診断後4、5日で肺炎を発症するが、肺のスキャン画像を見ないと確実なことは言えないという。

5日の記者会見でトランプには肺炎の兆候があったのかと聞かれて、主治医のコンリーは標準的な画像診断を行なったが、自分の立場では詳しいことは言えないと答えた。スキャンの結果を意図的に伏せているのかと記者にたたみかけられると、患者のプライバシーを保護する法律の規定で、医療者には守秘義務があるからだと突っぱねた。

認知機能の低下も

翌日に発表された声明でコンリーは、ホワイトハウスに戻った最初の夜、大統領の体調は安定しており、症状は全く出なかったと強調した。血中酸素濃度は95〜97%で正常とみなせるという。

これについて本誌はホワイトハウスにコメントを求めている。

今後も長期にわたってトランプが後遺症に悩まされる可能性はないのか。ボストン医療センターの感染症専門医カサンドラ・ピエールによると、考えられる後遺症としては、息切れ、呼吸器疾患、疲労感、認知機能の低下などがある。

「ただ断っておくが、トランプはまだ回復したわけではない」と、ピエールは釘を刺した。「今も感染しているし、他人に感染させるリスクもある。今後症状がもっとひどくなり、まともに国の舵取りをする能力がさらに低下することも十分あり得る」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スペースX、IPO評価額目標を2兆ドル超に引き上げ

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の

ワールド

原油先物急上昇、米WTI11%高 トランプ氏演説受
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中