最新記事

トランプ健康状態

トランプは肺を病んでいる──8秒間の「息切れ」動画が語る多くのこと

Doctors Say Trump Was Not Breathing Normally.

2020年10月8日(木)15時35分
カシュミラ・ガンダー、スー・キム

「この動画では、大統領は横隔膜だけでなく、胸、背中、肩の筋肉を使っている。これは健康な人が激しい運動をしたときか、体調の悪い人によく見られる呼吸だ」

こうした呼吸は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)など、ある種の呼吸器疾患の特徴でもあり、「新型コロナウイルス感染症の急性期の患者、症状が長期化した患者の両方によく見られる特徴であることは間違いない」と、グリースパンは説明する。

テキサス大学保健科学センターのステファニー・レバイン教授は、「その人の通常の呼吸パターンよりも速く荒い呼吸は、新型コロナウイルス感染症の診断と一致する症状と見ていい」と本誌に述べた。

こうした呼吸パターンは新型コロナウイルスに関連した肺炎を疑わせると、レバインは見る。肺にウイルスが入ると、通常は診断後4、5日で肺炎を発症するが、肺のスキャン画像を見ないと確実なことは言えないという。

5日の記者会見でトランプには肺炎の兆候があったのかと聞かれて、主治医のコンリーは標準的な画像診断を行なったが、自分の立場では詳しいことは言えないと答えた。スキャンの結果を意図的に伏せているのかと記者にたたみかけられると、患者のプライバシーを保護する法律の規定で、医療者には守秘義務があるからだと突っぱねた。

認知機能の低下も

翌日に発表された声明でコンリーは、ホワイトハウスに戻った最初の夜、大統領の体調は安定しており、症状は全く出なかったと強調した。血中酸素濃度は95〜97%で正常とみなせるという。

これについて本誌はホワイトハウスにコメントを求めている。

今後も長期にわたってトランプが後遺症に悩まされる可能性はないのか。ボストン医療センターの感染症専門医カサンドラ・ピエールによると、考えられる後遺症としては、息切れ、呼吸器疾患、疲労感、認知機能の低下などがある。

「ただ断っておくが、トランプはまだ回復したわけではない」と、ピエールは釘を刺した。「今も感染しているし、他人に感染させるリスクもある。今後症状がもっとひどくなり、まともに国の舵取りをする能力がさらに低下することも十分あり得る」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英失業率、第4四半期5.2% パンデミック除き約1

ワールド

IS戦闘員とみられる豪国民の家族、政府は帰国支援せ

ワールド

金価格が2%超下落、ドル上昇で 取引閑散

ビジネス

日経平均は4日続落、一時600円超安 株高後の調整
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中