最新記事

医療

トランプの病状は数日内に急変する可能性がある

Trump's COVID May Be at 'Crucial' Stage, Some Cases Turn Severe After Day 7

2020年10月7日(水)17時35分
カシュミラ・ガンダー

病院の会議室で電話会議をするトランプ(10月4日) Tia Dufour/The White House/ REUTERS

<入院3日でホワイトハウスに戻り、元気な姿をアピールするトランプだが、新型コロナが重症化するのはこれからだ>

ドナルド・トランプ大統領の新型コロナウイルス感染について、本格的な回復に向かうかどうかは、今後数日の容態が決め手になる、と専門家らは見ている。

トランプは10月2日にツイッターで、自分と妻のメラニアが新型コロナウイルスの検査で陽性になったことを発表。このウイルスに感染した数少ない世界的リーダーの仲間入りをした。最初に感染が確認されたのは、イギリスのボリス・ジョンソン首相だ。

主治医のショーン・コンリー医師によると、2日の夕方にウォルター・リード米軍医療センターに入院する前、トランプには軽い発熱、悪寒、鼻詰まりと咳の症状があった。コンリーは4日、血中酸素濃度が2度下がったことがあった、と説明した。

トランプはそれでも5日には退院してホワイトハウスに戻ったが、「これから数日がとても重要だ。患者の健康状態は症状が始まってから7〜10日後あたりに突然変化することがすでにわかっている。その間に治療を続けていても、急変の可能性はある」と、イギリスのマンチェスター大学教授(免疫学)で、『美しき免疫の力』(NHK出版刊)という著作があるダニエル・ディービスは語る。本誌が話を聞いた他の専門家も、同様の警告を発している。

年齢的に高い死亡リスク

症状は患者ごとに異なるため、病気がいつ、どのように進行するか予想するのは難しい、と専門家らは言う。例えば、トランプは年齢、肥満、高血圧による合併症のリスクが高い。

イギリスのイースト・アングリア大学ノリッジ医科大学のポール・ハンター教授は本誌に、正確にリスクを推定することは難しいと断ったうえで、年齢を考えると、トランプは50代の人よりも死亡する可能性が約6倍高く、同じ年配の女性と比べても死亡の可能性は約60%高い、という。

同時に、ウイルスに感染した他の3520万人の大半とは違う点もある。トランプは、世界最高の医療を受けられる。

トランプは「生き延びる可能性が高い」と、ハンターは言う。それでも、「少なくとも数週間は完全に大丈夫とはいえない。特に70代なのだから」

ジョンソンの場合は、ウイルスの陽性反応が出た10日後に集中治療室に移された。回復した後、ジョンソンはサン紙に、「何リットルもの酸素」を与えられ、新型コロナウイルス感染症で最も重症な患者向けの人工呼吸器をつけられていたことを明かした。医師団は、ジョンソンの死を発表しなければならない場合に備えた準備さえしていたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と予想大幅に上回る 失業率4

ワールド

テキサス州空港に10日間離着陸禁止、「特別な安全上

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中