最新記事

感染症対策

全米各地のコロナウイルス検査に滞り 「高度な自動化」が裏目に

2020年8月2日(日)19時10分

単純明快な解決策は見当たらず

新型コロナのパンデミック(世界的な大流行)初期、検査のやり方はどこの国でも似たようなものだった。研究所の職員が機器を使って遺伝子材料を抽出し、別の機器に移してウイルスを確認する。だが、こうした検査は手間がかかり、技術的な熟練を必要とした。

現在、米国の研究所の多くは、高度に自動化された「検体抽出から結果まで」式の分析機器に頼っている。だが一部の専門家によれば、標準化された試薬やパーツがないため、こうしたやり方が不適切であることが分かったという。

クリーブランド・クリニックが運営する複数の研究所の運営を支援するゲイリー・プロコップ氏によれば、政府が国防生産法(DPA)を発動し、疾病予防管理センター(CDC)が出している既存のマニュアルを利用すれば、従来の検査を拡充することもできたはずだと話す。

プロコップ氏は、CDCのマニュアルに準じた検査について、「しっかり標準化された試薬を使っている」と指摘する。「やろうと思えば、企業に頼らずに済む。その種の検査キットなら実際に大量生産できる。だが、誰もそれをやろうとしない」

米保健福祉省がロイターに述べたところでは、連邦政府はDPAを発動して一部の検査用サプライ品を調達したが、CDC推奨の検査に使われる試薬はすでに出回っており、調達を増やす意味はないという。

保健福祉省のミア・ヘック報道官は「サプライチェーンの改善、障壁の解消に向けて企業各社と直接協力し、DPAを通じて投資を行った結果、この秋には、各自動検査のプラットフォームの供給は拡大すると予想される」との見解を示した。

世界で1600万人以上が感染、64万人以上が死亡するという100年に1度のレベルのパンデミックにおいて、検査に関して単純明快な答えはない、と医療専門家は指摘する。

中国では、試薬などを節約するために複数の患者の検体を混合することで、6月には数百万人の北京市民の検査を実現し、感染拡大の再発を抑え込んだ。だが複数の専門家は、この方法では偽陰性が増加する恐れがあり、また感染が拡大している状況では非効率であると警告する。

カナダは従来型の複数ステップ検査で用いられる試薬について国内のサプライチェーンを構築し、ほとんどの患者について2─3日で検査結果が出るようになった。だがこの体制は、米国に比べて人口がかなり少ない国でこそ有効になる。

ワシントン大学医学臨床ウイルス学研究所のアレックス・グレニンガー副所長は、「1日1000件以上の検体を処理するよう求められる場合、あるいは現在の我々のように1日4000件を超える場合には、検査の一部は、『検体投入から結果まで』式の自動検査機に頼らざるを得ない」と話す。

ニュース速報

ワールド

焦点:ギンズバーグ判事の死、米社会の「右旋回」に現

ビジネス

米ハイテク株主導で続伸、ダウ週間で4週連続値下がり

ビジネス

ドル上昇、週間では4月上旬以来の大幅な値上がり=N

ワールド

トランプ氏、最高裁判事に保守派バレット判事を指名意

MAGAZINE

特集:コロナで世界に貢献した グッドカンパニー50

2020-9・29号(9/23発売)

新型コロナで企業フィランソロピーが本格化──利益も上げ、世界を救うグッドカンパニー50社を紹介

人気ランキング

  • 1

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿勢と内部腐敗の実態

  • 2

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 3

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃能力」を恐れる本当の理由

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    中国の台湾侵攻に備える米軍の「台湾駐屯」は賢明か 

  • 6

    ロックダウンに耐え忍んだ末のイギリスの規制強化は…

  • 7

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 8

    インドネシア、コロナ死者1万人突破 政府は打つ手な…

  • 9

    新型コロナ感染で、パーキンソン病のリスクが高まる…

  • 10

    韓国の新法相、秋美愛氏にも不正疑惑で、文在寅不信…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに動画が拡散

  • 4

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 5

    権威なき少数民族にはここまで残酷になれる、中国の…

  • 6

    中国軍の侵攻で台湾軍は崩壊する──見せ掛けの強硬姿…

  • 7

    美貌の女性解説員を破滅させた、金正恩「拷問部隊」…

  • 8

    どこが人権国家? オーストラリア政府がコロナ禍で…

  • 9

    核武装しても不安......金正恩が日本の「敵基地攻撃…

  • 10

    2020年ドイツ人が最も恐れるのは......コロナではな…

  • 1

    安倍首相の辞任で分かった、人間に優しくない国ニッポン

  • 2

    中国人民解放軍、グアムの米空軍基地標的とみられる模擬攻撃の動画公開

  • 3

    【動画】タランチュラが鳥を頭から食べる衝撃映像とメカニズム

  • 4

    反日デモへつながった尖閣沖事件から10年 「特攻漁船…

  • 5

    1件40円、すべて「自己責任」のメーター検針員をク…

  • 6

    日本がついに動く実物大のガンダムを建造、ファンに…

  • 7

    米中新冷戦でアメリカに勝ち目はない

  • 8

    アラスカ漁船がロシア艦隊と鉢合わせ、米軍機がロシ…

  • 9

    尖閣問題への米軍介入で中国軍との戦闘は不可避──仮…

  • 10

    太陽の黒点のクローズアップ 最新高解像度画像が公…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月