最新記事

核兵器

アメリカは長崎に2つ目の原爆を落とす必要があったのか?

Did the U.S. Need to Drop a Second Atomic Bomb on Japan?

2020年8月11日(火)16時00分
デービッド・ブレナン

日本政府、日本軍の指導部は、ソ連による対日参戦を受けて8月9日の終日、話し合いを行った。そして昭和天皇が翌10日に降伏の「聖断」を下し、15日に国民に向けて降伏を発表した。

長谷川は、長崎への原爆投下は天皇が降伏を決断した一番の理由ではなかったと指摘する。8月10日の時点では、まだ長崎の被害の全容が分かっていなかったからだ。

長崎原爆の爆発の被害は浦上地区をはさむ丘陵地でかなり食い止められ、被害が少ない市街地も多かった。被害の一報を伝えた地元の防衛本部などもそうした地域にあった。「長崎の被害規模は、8月9日のうちには東京にきちんと伝わっていなかった」と長谷川は言う。

2度の原爆投下については、もう1つの仮説がある。原爆投下は必ずしも(日本を打ち負かすために)必要ではなかったが、アメリカの指導部がソ連に対して、自国の大量破壊兵器の威力を示したかったから投下したという説だ。

「必要だと信じたかった」

第2次世界大戦の終盤には既に冷戦が頭をもたげていた。5月にドイツが降伏した時には、西側諸国とソ連は既に、後の「鉄のカーテン」越しのにらみ合いに入っていた。当時はアメリカが核兵器を保有する唯一の国で、米指導部は自分たちの新たなライバルにそのことを知らしめたかった。

原爆には、戦争をできる限り早期に終結させることで、ソ連が日本に侵攻して新たな領土を手にするのを阻止するという利点もあった。ソ連は冷戦において、ヨーロッパとアジアの占領地を代理勢力として利用しており、ハリー・トルーマン米大統領(当時)の政権は、ソ連のさらなる領土獲得を最小限に食い止めたいと考えていた。

しかし長谷川によれば、原爆の歴史に関してアメリカと西側諸国の多くで最も有力なのは、2度の原爆投下は日本を降伏させるために必要だったとする説だ。この説が支持され、受け入れられたのには心理的な理由があると彼は指摘する。

「原爆の使用は、アメリカ人の良心を心底苦しめた。それが心理的な要因だ」と彼は言う。「彼らは、自分たちがした恐ろしいことを、必要なことだったと信じたかった」

長谷川はまた、第2次大戦について広く認識されている歴史があまりにアメリカ中心の考え方で、そのためにアメリカによる説明がほとんど異論もなく定着したとも指摘。多くのアメリカの学者は、ソ連にまつわる要素をある種の「枝葉の(重要ではない)問題」として扱い、日本の政策決定プロセスにほとんど注目することなく原爆の歴史をつづっている、と語った。

<関連記事:原爆投下75年、あの日アメリカが世界に核兵器をもたらした、と各国が非難

【話題の記事】
・コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・新たな「パンデミックウイルス」感染増加 中国研究者がブタから発見
・韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット 一方で「TPOをわきまえろ」と論争に


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍、台湾包囲の大規模演習 実弾射撃や港湾封鎖訓

ワールド

和平枠組みで15年間の米安全保障を想定、ゼレンスキ

ワールド

トルコでIS戦闘員と銃撃戦、警察官3人死亡 攻撃警

ビジネス

独経済団体、半数が26年の人員削減を予想 経済危機
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それ…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 10
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中