最新記事

核兵器

アメリカは長崎に2つ目の原爆を落とす必要があったのか?

Did the U.S. Need to Drop a Second Atomic Bomb on Japan?

2020年8月11日(火)16時00分
デービッド・ブレナン

日本政府、日本軍の指導部は、ソ連による対日参戦を受けて8月9日の終日、話し合いを行った。そして昭和天皇が翌10日に降伏の「聖断」を下し、15日に国民に向けて降伏を発表した。

長谷川は、長崎への原爆投下は天皇が降伏を決断した一番の理由ではなかったと指摘する。8月10日の時点では、まだ長崎の被害の全容が分かっていなかったからだ。

長崎原爆の爆発の被害は浦上地区をはさむ丘陵地でかなり食い止められ、被害が少ない市街地も多かった。被害の一報を伝えた地元の防衛本部などもそうした地域にあった。「長崎の被害規模は、8月9日のうちには東京にきちんと伝わっていなかった」と長谷川は言う。

2度の原爆投下については、もう1つの仮説がある。原爆投下は必ずしも(日本を打ち負かすために)必要ではなかったが、アメリカの指導部がソ連に対して、自国の大量破壊兵器の威力を示したかったから投下したという説だ。

「必要だと信じたかった」

第2次世界大戦の終盤には既に冷戦が頭をもたげていた。5月にドイツが降伏した時には、西側諸国とソ連は既に、後の「鉄のカーテン」越しのにらみ合いに入っていた。当時はアメリカが核兵器を保有する唯一の国で、米指導部は自分たちの新たなライバルにそのことを知らしめたかった。

原爆には、戦争をできる限り早期に終結させることで、ソ連が日本に侵攻して新たな領土を手にするのを阻止するという利点もあった。ソ連は冷戦において、ヨーロッパとアジアの占領地を代理勢力として利用しており、ハリー・トルーマン米大統領(当時)の政権は、ソ連のさらなる領土獲得を最小限に食い止めたいと考えていた。

しかし長谷川によれば、原爆の歴史に関してアメリカと西側諸国の多くで最も有力なのは、2度の原爆投下は日本を降伏させるために必要だったとする説だ。この説が支持され、受け入れられたのには心理的な理由があると彼は指摘する。

「原爆の使用は、アメリカ人の良心を心底苦しめた。それが心理的な要因だ」と彼は言う。「彼らは、自分たちがした恐ろしいことを、必要なことだったと信じたかった」

長谷川はまた、第2次大戦について広く認識されている歴史があまりにアメリカ中心の考え方で、そのためにアメリカによる説明がほとんど異論もなく定着したとも指摘。多くのアメリカの学者は、ソ連にまつわる要素をある種の「枝葉の(重要ではない)問題」として扱い、日本の政策決定プロセスにほとんど注目することなく原爆の歴史をつづっている、と語った。

<関連記事:原爆投下75年、あの日アメリカが世界に核兵器をもたらした、と各国が非難

【話題の記事】
・コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・新たな「パンデミックウイルス」感染増加 中国研究者がブタから発見
・韓国、コロナショック下でなぜかレギンスが大ヒット 一方で「TPOをわきまえろ」と論争に


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

景気一致指数1月は2.5ポイント上昇、生産押し上げ

ビジネス

2月企業倒産851件、13年ぶり高水準 物価高や人

ビジネス

中東紛争、世界的なインフレ加速招く恐れ IMF専務

ビジネス

アジアの航空株が急落、原油価格高騰とイラン戦争激化
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 2
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 3
    大江千里が語るコロナ後のニューヨーク、生と死がリアルな街で考える60代後半の生き方
  • 4
    「溶けた金属のよう...」 ヨセミテ国立公園で「激レ…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 7
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    最後のプリンスが「復活」する日
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 10
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中