新型コロナと芸術支援──継続、再開の先にあるアートの可能性を信じて

GBFundは、元々、2011年の東日本大震災の発生を受けて、同協議会が「東日本大震災芸術・文化による復興支援ファンド」として創設したものだが、16年には同年4月に発生した熊本地震に対応するため「GBFund熊本・大分」を立ち上げた。その後17年3月には、災害の多い日本の状況を踏まえ、災害に対する芸術・文化による支援を必要とするすべての地域に対応できる仕組みに発展させ、「GBFund芸術・文化による災害復興支援ファンド」として継続支援を行うようになった。これまでに、285件に対し、1億5,000万円余りの助成を行ってきた。

GBFundの新型コロナウィルスへの対応に先立ち、企業メセナ協議会はニッセイ基礎研究所と共同で協議会の正会員を対象に「新型コロナウィルス感染症による企業メセナ活動への影響に関するアンケート調査」を実施、その調査結果まとめ、集計結果もあわせて公表した。

それによると、新型コロナウィルス感染症の拡大によって7割の企業・団体のメセナ活動に影響があったものの、「一時的な影響はあるが、新型コロナウィルスの感染拡大が収束したら、従来どおりメセナ活動を継続したい」あるいは「新型コロナウィルスが芸術文化に及ぼした影響を視野に入れ、より効果的なメセナ活動のあり方を検討する」への回答は70％を超えており、多くのメセナ企業が、新型コロナウィルスの感染拡大で甚大な影響を受けた芸術文化への支援に対し、積極的な姿勢を示している。

実際、稲森財団は4月末に舞台芸術団体や楽団などに対し総額3億円の支援を表明した。6月1日には決定した支援先を公表、74団体に対し当初予定を上回る3億5,000万円の支援が行われる。あるいは、日本オーケストラ連盟に対して、三井住友フィナンシャルグループは1億円、三菱UFJフィナンシャルグループは3億円の寄付を行う。アーツ・ユナイテッド・ファンドにも、新生銀行が1,000万円の寄付を行うなど、金融機関は支援に積極的である。

新型コロナウィルスが芸術文化に及ぼした損害に対する支援には、3段階の対応が必要だと思われる。つまり、(1)損失に対する緊急支援、(2)緊急事態宣言解除後、コロナ対策を講じながら事業を再スタートさせるための支援、そして(3)ポストコロナの芸術のあるべき姿や新たな表現への取組に対する支援、の3つである。それぞれ短期、中期、長期と読み替えることが可能だ。

今、一番求められているのは、(1)のセーフティネット的な支援である。とにかく、芸術活動を継続するための支援が必要だ。芸術団体の経営基盤は総じて脆弱であり、アーティストばかりか文化産業を支える職業の多くはフリーランスである。一度活動が途絶えてしまうと、再スタートするのは容易ではない。現在、芸術や文化を仕事とする人たち、将来、日本の芸術文化の担い手となる若手芸術家たちが、新型コロナウィルスの感染で活動を断念したとすれば、日本の文化的損失は極めて大きい。将来に禍根を残すことは必至だ。

現在実施されているクラウドファンディングや民間の支援も、当面は(1)の新型コロナウィルスによる損失への支援を最優先すべきであろう。