最新記事

感染症対策

新型コロナ収束で消える「感染ホットスポット」 ワクチン開発の障害に

2020年6月6日(土)13時07分

エボラワクチンでも同様の難しさ

ワクチンの治験では、参加者を治療群と対照群に無作為に分け、治療群には治験用の試作ワクチンを投与し、対照群にはプラセボ(偽薬)を投与する。

治験参加者は、疾病が広まっているコミュニティに戻り、その後の感染率を比較する。期待されるのは、プラセボを投与した対照群における感染率の方が高く、ワクチンが治療群を守っていることが示されるという結果だ。

英国、欧州大陸、米国におけるCOVID-19(新型コロナウイル感染症)の流行がピークを越え、新型コロナウイルスの感染率が低下しつつあるなかで、科学者らにとって重要な仕事は、波のある感染状況を追いかけ、まだCOVID-19が活発な人口集団・国において治験参加希望者を見つけることである。

2014年、西部アフリカにおけるエボラの大規模流行の際に、科学者らが新たなワクチン候補の治験を行おうとしたときにも、似たような問題が発生した。当時、製薬企業は大規模治験の計画を大幅に縮小せざるをえなかった。感染者数が減少し始めた流行末期になって、ようやく治験用の試作ワクチンを用意できたからである。

海外感染地での実施検討も

COVID-19用ワクチンのうち、先頭を切って「フェーズ2」治験、つまり開発の中期段階に入るものの1つが、米国のバイオテクノロジー企業モデルナによるものだ。

もう1つは、アストラゼネカと提携してオックスフォード大学の科学者らが開発中のワクチンである。米国は7月、ワクチン1種あたり2万─3万人のボランティアによる大規模な有効性試験を行う計画である。

コリンズNIH所長によれば、米国の医療当局者は、まず政府機関・医療産業が持つ国内の臨床試験ネットワークを利用し、感染状況マップを使ってウイルスの活動が最も盛んな地域を見極めることになるという。国内の感染率が低くなりすぎれば、海外に目を向けることが検討されるだろう、と同所長は話している。

米国政府はこれまでにも、HIV、マラリア、結核のワクチン治験をアフリカで行った経験がある。

「アフリカでは現在、COVID-19の感染例が多数発生しつつある。治験の一部をアフリカで行いたいということになっても不思議はない。効果的にデータを集められることが分かっているからだ」とコリンズ所長は言う。

アストラゼネカと提携している英オックスフォード大学ジェンナー研究所のエイドリアン・ヒル所長は、先月フェーズ2治験を開始した。英国内で約1万人の参加者を募りたいとしている。

ヒル所長はロイターに対し、英国ではCOVID-19の感染率が低下しており、結果を得るのに十分な感染が見られない場合には治験を中止せざるをえないだろうと語った。

「そうなれば残念だ。現時点では大丈夫そうだが、確実にその可能性はある」とヒル所長は言う。


【関連記事】
・東京都、新型コロナウイルス新規感染20人 5日連続で2桁台続く
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・韓国ではなぜ新型コロナ第2波のリスクが高まったのか
・街に繰り出したカワウソの受難 高級魚アロワナを食べたら...

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米5月PCE価格、前年比2.3%上昇 個人消費支出

ビジネス

中国人民銀、経済状況に応じて効果的に政策対応 金融

ビジネス

利下げ今年2回予想、一時停止の可能性も=ミネアポリ

ビジネス

ドイツ政府委、最低時給の段階的引き上げ勧告 27年
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が尊敬する日本のCEO
特集:世界が尊敬する日本のCEO
2025年7月 1日号(6/24発売)

不屈のIT投資家、観光ニッポンの牽引役、アパレルの覇者......その哲学と発想と行動力で輝く日本の経営者たち

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 2
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉仕する」ポーズ...アルバム写真に「女性蔑視」批判
  • 3
    韓国が「養子輸出大国だった」という不都合すぎる事実...ただの迷子ですら勝手に海外の養子に
  • 4
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 5
    【クイズ】北大で国内初確認か...世界で最も危険な植…
  • 6
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝…
  • 7
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 8
    伊藤博文を暗殺した安重根が主人公の『ハルビン』は…
  • 9
    富裕層が「流出する国」、中国を抜いた1位は...「金…
  • 10
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の「緊迫映像」
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 7
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 8
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 9
    飛行機内で「最悪の行為」をしている女性客...「あり…
  • 10
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中