G7ならぬ「D10」がトランプと中国の暴走を止める切り札

このままではダメ？（写真は、2019年8月にフランスのビアリッツで開かれたG7）　Andrew Harnik/REUTERS

＜G7はまた延期になったが、トランプと同盟国の亀裂が広がる中、どのみち実りある議論は期待できなかった。外交巧者のイギリスが代わりに提唱するD10のアイデアは注目に値する＞

ドナルド・トランプ米大統領が6月半ばに開催する意向を示していたG7サミットはまたも延期されることになった。残念と言えば残念だが、実質的には大した影響はない。パンデミックが世界を揺るがすなか、いや、それ以上に、アメリカと同盟国の亀裂が広がるなか、主要国の指導者が顔を突き合わせて話せないのは残念だが、どのみちトランプが舵取りをする限り、実りある議論は期待できない。トランプの呼びかけに、他国の首脳が気乗り薄だったのもそのためだ。

トランプもG7が時代の要請に合わなくなっていることに気づいているらしく、9月以降に延期された首脳会議には、インド、韓国、オーストラリア、ロシアを招待したいと言いだした。だが主要な民主主義国の指導者の集まりに、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領を招くのは、どう考えてもお門違いだ。G7とは別に、中国、ロシアなど新興国も交えたより広い枠組みとして、G20が既にあるあるのだから、なおさらだ。

そうしたなか、大西洋の向こうでは、より建設的な枠組みを目指す動きが進んでいる。ボリス・ジョンソン英首相が提唱している民主主義国10カ国の連合「D10」だ。G7に韓国、インド、オーストラリアを加えた新たな枠組みで、第5世代（5G）移動通信システムとサプライチェーンについて話し合おうというのである。

「戦狼」外交を進める中国

D10のアイデア自体は目新しいものではないが、パンデミックで中国頼みのサプライチェーンの脆弱性が明らかになり、米中対立がエスカレートするなか、この枠組みは注目を集めている。

中国は湖北省武漢でのCOVID-19発生時の初動対応のまずさと透明性の欠如から世界の目をそらそうと躍起になる一方で、「戦狼外交」を展開している。戦狼は中国で大ヒットした映画のタイトルで、ランボーもどきの主人公が「中国を侮辱する者」に血の復讐をする。中国外務省はそれを地で行く「口撃」を繰り返しつつ、COVID-19「封じ込め成功」を大々的に宣伝し、アメリカとその同盟国に対し、ネット上で偽情報キャンペーンを繰り広げている。

一方で、中国製のマスクや医療機器の不具合を伝える報道が相次ぎ、中国頼みの5Gインフラやサプライチェーンのあり方に警戒感が高まっている。当初は、中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ・テクノロジーズ）の5G市場参入を容認してきたイギリスやカナダ、ドイツなども規制強化に転じた。アメリカばかりか、EUや日本も、医薬品や医療機器その他重要な製品や部品、原材料の調達における中国の比重を減らそうとサプライチェーンの分散化を進めつつある。