最新記事

感染症

「新型コロナ感染長期化」という確実な将来 3つのデータが教える私たちのとるべき対策

2020年5月1日(金)18時15分
野村 明弘(東洋経済 解説部コラムニスト) *東洋経済オンラインからの転載

ここまでは比較的イメージしやすいものだった。だが、3つ目の変数である「集団免疫率」はもう少しかみ砕いて説明する必要がある。

接触削減などの対策のほかに、実はもう一つ、実効再生産数を低下させることのできるものがある。それは、集団免疫だ。

人間は感染から回復した後、免疫を獲得する。それによって、その病原体によって再度発症することはまれになる(病原体によって、免疫の強弱、効力の期間などに違いはある)。感染拡大が進むということは、この免疫をもつ既感染者が増えることを意味する。

既感染者が新規感染を遮断する

集団の中に既感染者がいると、彼らは未感染者にとって盾の役割を果たし、未感染者と感染者が接触する機会を減少させることになる。そのため、既感染者の増加とともに、実効再生産数は自然と低下していくことが経験上知られている。こうした既感染者による未感染者の保護効果のことを集団免疫と呼ぶ。

ここでも重要なのは、実効再生産数が1未満になるかどうかである。集団における既感染者の比率が高まれば高まるほど、実効再生産数は低下していき、最終的にはゼロ(新規感染ゼロ)になる。そして、実効再生産数が1に到達するときの集団における既感染者の比率のことを集団免疫率と呼ぶ。

reuters__20200430173548.jpg

集団免疫率は、集団免疫の効果を除いた当初の実効再生産数に応じて数値が異なってくる。実効再生産数がいくつであっても、集団免疫による数値の低下は同じように起こるが、もともとの実効再生産数が小さければ小さいほど(つまり1に近い)、早く1に到達するのは自明だろう。そのため、実効再生産数が小さいほど、集団免疫率は小さくて済む。

例えば実効再生産数が2.5の場合、集団免疫率は60%だ。1.7の場合は41%、1.1では9%となる。専門家などが「新型コロナでは、人口の6~7割が感染するまで感染拡大は終わらない」と話すのも、集団免疫率が根拠となっている。新型コロナの基本再生産数を2.5と想定し、何も対策を取らない場合(基本再生産数=実効再生産数)に集団免疫率は60%になるからだ。

厳密にいうと、集団免疫率に到達しても、すぐに新規感染者はゼロにならない。実効再生産数は1からゼロにジャンプするわけではなく、徐々に低下するからだ。このため、基本再生産数2.5において、新規感染がゼロになるまでの既感染者数の集団人口比は、集団免疫率を上回る70%強になる。

さて、以上が感染症疫学の数理モデルの基本だ。これによって、どんな感染の推移を予想できるだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ベネズエラ石油「封鎖」に当面注力 地上攻撃の可

ビジネス

午前の日経平均は小反発、クリスマスで薄商い 値幅1

ビジネス

米当局が欠陥調査、テスラ「モデル3」の緊急ドアロッ

ワールド

米東部4州の知事、洋上風力発電事業停止の撤回求める
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 2
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 5
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    ゴキブリが大量発生、カニやロブスターが減少...観測…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 4
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中