最新記事

感染症対策

｢社会的距離の確保、2022年まで必要な可能性」米ハーバード大学が指摘

2020年4月15日（水）17時00分

新型コロナウイルスの感染拡大防止策の一つで、人と一定距離を置くようにする「ソーシャルディスタンス（社会的距離）」について、米国は医療体制が充実しワクチンが開発されなければ、2022年まで措置を継続しなければならない可能性があるとの研究報告が専門誌に発表された。写真はロサンゼルスで14日撮影（2020年　ロイター／LUCY NICHOLSON）

新型コロナウイルスの感染拡大防止策の一つで、人と一定距離を置くようにする「ソーシャルディスタンス（社会的距離）」について、米国は医療体制が充実しワクチンが開発されなければ、2022年まで措置を継続しなければならない可能性があるとの研究報告が専門誌に発表された。

報告をまとめたのは、ハーバード大学公衆衛生大学院の研究チーム。「重症者への対応能力が大幅に強化されたりワクチンが使用できるようにならなければ、人と一定距離を置く措置は2022年まで必要になる可能性がある」としている。

報告書では、韓国やシンガポールの事例を挙げ、効果的な社会的距離措置が医療システムのひっ迫を緩和し、感染経路の追跡や隔離にも寄与する可能性があると説明。

さらに、新型コロナウイルスが「明らかに撲滅」した場合でも、遅くとも2024年には再び流行する可能性があるとして監視を継続すべきと指摘した。

米国の新型コロナ感染者は60万人を超え、14日に新たに2200人余りの死亡が確認されたが、トランプ大統領は早期の経済活動再開に意欲をみせている。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・米、新型コロナウイルス1日あたり死者2200人超と過去最多に　感染60万人突破
・夏には感染は終息する、と考えていいのか？
・新型コロナウイルス感染症で「目が痛む」人が増えている？
・気味が悪いくらいそっくり......新型コロナを予言したウイルス映画が語ること 

20200421issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月21日号（4月14日発売）は「日本人が知らない 休み方・休ませ方」特集。働き方改革は失敗だった？　コロナ禍の在宅勤務が突き付ける課題。なぜ日本は休めない病なのか――。ほか「欧州封鎖解除は時期尚早」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米企業在庫、3月は0.1％増　小売り好調で伸び鈍化
2025.05.16

ビジネス

米ウォルマート、関税対応で商品値上げへ　5─7月期
2025.05.16

ビジネス

米製造業生産指数、4月は0.4％低下　自動車生産の
2025.05.16

ワールド

ロシア、ウクライナと妥協案協議の用意　交渉代団長が
2025.05.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：2029年 火星の旅
特集：2029年 火星の旅
2025年5月20日号（5/13発売）

トランプが「2029年の火星に到着」を宣言。アメリカが「赤い惑星」に自給自足型の都市を築く日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか？...最新研究が示す運動との相乗効果
  • 2
    宇宙から「潮の香り」がしていた...「奇妙な惑星」に生物がいる可能性【最新研究】
  • 3
    ヤクザ専門ライターが50代でピアノを始めた結果...習い事、遅かった「からこそ」の優位とは？
  • 4
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食…
  • 5
    宇宙の「禁断領域」で奇跡的に生き残った「極寒惑星…
  • 6
    戦車「爆破」の瞬間も...ロシア軍格納庫を襲うドロー…
  • 7
    対中関税引き下げに騙されるな...能無しトランプの場…
  • 8
    トランプに投票したことを後悔する有権者が約半数、…
  • 9
    サメによる「攻撃」増加の原因は「インフルエンサー…
  • 10
    「2025年7月5日天体衝突説」拡散で意識に変化？　JAX…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは？...理想は「1825年の食事」
  • 2
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか？...最新研究が示す運動との相乗効果
  • 3
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因は農薬と地下水か？【最新研究】
  • 4
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは？
  • 5
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映…
  • 6
    母「iPhone買ったの！」→娘が見た「違和感の正体」に…
  • 7
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 8
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 9
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 10
    あなたの下駄箱にも？ 「高額転売」されている「一見…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは？...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    加齢による「筋肉量の減少」をどう防ぐのか？...最新…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中