最新記事

感染症

｢イギリス､新型コロナウイルス感染に鈍化の兆し　抗体試験は最終段階｣専門家

2020年3月30日（月）19時14分

疫学の研究で有名な英インペリアル・カレッジ・ロンドンの数理生物学教授、ニール・ファーガソン氏は、英国内の新型ウイルスの感染拡大には鈍化の兆しがみられるとした上で、抗体の試験は最終段階にあり、数日内に準備が整うとの見方を示した。 写真は27日、ロンドンで新たな入院施設の整備にあたる関係者。提供写真（2020年　ロイター/Andrew Parsons/UK Ministry of Defence/Crown)

疫学の研究で有名な英インペリアル・カレッジ・ロンドンの数理生物学教授、ニール・ファーガソン氏は30日、英国内の新型ウイルスの感染拡大には鈍化の兆しがみられるとした上で、抗体の試験は最終段階にあり、数日内に準備が整うとの見方を示した。

BBCラジオの番組で述べた。

同教授は、無症状の感染者は30─40％に上り、英国全人口の2─3％は感染している可能性があるとの見方を示した。ただし、データは確たる推測を導くのに十分ではないとした。

また同氏は、抗体の試験は現在、適合性確認の最終段階にあり、「数日内に」利用できるとの期待感を示した。

一方、ヘレン・ワッテリー保健担当閣外相はBBCに対し「利用可能になる時期を確信をもって言うことはできない」と述べた。

同相によると、英には1日あたり1万人の検査能力があるが、29日に検査を受けたのは7000人にとどまる。今後数週間で、1日あたりの検査人数を2万5000人まで高めたい、とした。

英は当初、イタリアなど他の欧州各国に比べて緩やかな感染対策を取っていたが、死者が25万人に達する可能性があるとの予想を受けて方針を転換。現在は厳しい措置を導入している。

ジョンソン首相は先進国首脳として初めて新型ウイルス感染が確認されたと公表し、現在は首相官邸で隔離下にある。

保健当局によると、29日現在、英国内で検査を受けたのは12万7737人で、このうち1万9522人が陽性だった。死者は1228人に上っている。

［ロンドン　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は？
・｢アメリカの新型コロナウイルス死者、20万人に上る可能性も」国立感染症研究所所長
・中国､感染しても無症状者は統計に反映せず　新型コロナウイルス感染爆発｢第2波｣の懸念 

cover200407-02.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月7日号（3月31日発売）は「コロナ危機後の世界経済」特集。パンデミックで激変する世界経済／識者7人が予想するパンデミック後の世界／「医療崩壊」欧州の教訓など。新型コロナウイルス関連記事を多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独ＶＷ、28年末までにコスト20％削減を計画＝独誌
2026.02.16

ワールド

英首相、国防費増額の加速必要　3％目標前倒し検討と
2026.02.16

ワールド

ロシア、和平協議で領土問題含む主要議題協議へ＝大統
2026.02.16

ワールド

ロシア、ナワリヌイ氏毒殺改めて否定　欧州主張「虚偽
2026.02.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中