最新記事

感染症

感染力でみる新型コロナの脅威──ワクチンができるまで「集団免疫」の予防策はとれない

2020年3月3日(火)14時40分
篠原 拓也(ニッセイ基礎研究所)

感染力だけみれば、はしかやおたふくかぜのほうが高いが…… Ada Yokota-iStock

*この記事は、ニッセイ基礎研究所レポート(2020年2月28日付)からの転載です。

新型コロナウイルスの感染拡大の脅威が高まっている。2月27日現在、世界全体で感染者は8万2294人、死亡者は2804人。日本では、感染者は891人、死亡者は7人(横浜港に停留したクルーズ船、中国からのチャーター機を含む) に達している。(世界保健機関[WHO]"Situation Report-38"[2020.2.27]より)

人類は、有史以前から感染症との闘いを繰り返してきた。衛生環境をよくしたり、診療技術を高めたりして、感染症の拡大防止に努めてきた。しかしいまも、その脅威から完全に逃れることはできていない。今回の新型コロナウイルスの感染拡大は、そのことを浮き彫りにしている。

感染症は病気の一種ではあるが、対処方法は通常の医療の枠内にとどまらない。保険会社では、リスク管理の一環として、感染症の調査が続けられている。そこでは、予防時やパンデミックなど感染拡大時の対策は、自然災害に対処する場合と類似したものと位置づけられている。つまり、感染症対策は、社会全体での予防や正確な情報の伝達など、世の中の幅広い領域に関係すると考えられている。

そこで、過去のパンデミックを振り返って、予防や拡大防止にはどうしたらよいか、考えてみよう。

そもそも、パンデミックという言葉は、感染症が世界的に同時期に流行することや、世界的に流行する感染症そのものを指す言葉として用いられる。世界保健機関(WHO)は、感染症の拡大に応じてフェーズ(段階)を設定しており、フェーズ6の「パンデミックが発生し、一般社会で急速に感染が拡大している」状況を、パンデミック期と位置づけている。

スペイン・インフルエンザでは5000万人もの死亡者が発生 (最大推計)

ここで、今回の新型コロナウイルスと同様、肺炎症状を示すインフルエンザについて、過去に発生したパンデミックの様子をみておこう。

インフルエンザは、流行性感冒といわれ、20世紀に3回、21世紀にこれまで1回のパンデミックを引き起こしている。特に被害が大きかったのは、1918年に発生したスペイン・インフルエンザのパンデミックで、世界で5000万人が死亡したとされる(最大推計)。これは、1つの感染症による死亡者数としては、史上最大級といわれている。

Nissei200302_1.jpg

こうしたパンデミックの背景には、社会の近代化とともに、都市部の人口密集が進んだことや、鉄道、航路などの交通網が発達して人の移動が活発になったこと、などがあると考えられている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

EU主権強化へ各国は妥協必要、国益の影に隠れるべき

ワールド

ゼレンスキー氏、ロシアが大規模攻撃準備と警告 和平

ワールド

中国の春節人気番組、今年は人型ロボットが主役 新興

ビジネス

豪BHP、上半期利益が22%増 商品価格上昇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中