最新記事

新型コロナウイルス

【新型肺炎】東京五輪開催、間に合うか? ロンドンが代替開催に名乗り

Will the 2020 Olympics be Cancelled?

2020年2月20日(木)17時40分
ダン・キャンチアン

2月15日には東京都羽村市のスポーツセンターを出発点に聖火リレーのリハーサルが行われた Issei Kato-REUTERS

<もし中止になれば、大戦中以外ではなかった近代オリンピック初の歴史を作ることになる>

新型コロナウイルスの感染拡大が止まらない。もしも東京五輪がこの春行われる予定だったら、中止に追い込まれていただろう。

日本の著名なウイルス学者である東北大学の押谷仁教授はそんな厳しい見方をしている。押谷によれば、選手、スタッフ、観客、メディアの安全を守るために有効な戦略を立てることが主催者の優先課題だ。

「7月末に日本がどういう状況になっているかは予断を許さない」と、押谷は19日に外国人記者クラブで語ったと、共同通信が伝えた。

「安全なオリンピックにするために最善の方法を見いだす必要がある。(今なら)五輪開催は難しいだろうが、7月末までには状況が変わっているかもしれない」

東京五輪は7月24日から8月9日まで開催される予定だが、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、各国で代表選考会が中止か延期される事態が相次いでいる。

<参考記事>新型コロナウイルス、初の死者で「信認低下」懸念 東京五輪中止の悪夢も

IOCは開催に強気

オーストラリア、台湾、タイ、中国で女子サッカーの代表決定戦が中止され、今年3月に中国・南京で開催される予定だった世界室内陸上競技選手権は来年に延期された。4月に上海で行われる予定だった自動車レースのフォーミュラ1(F1)中国グランプリも延期が決まった。

中国中部・湖北省の武漢で始まった新型コロナウイルスの集団発生で既に2000人を超える死者が出ている。

ドイツの統計調査会社スタティスタ提供のマップが示すように、新型コロナウイルスはアメリカ、カナダ、日本、台湾、オーストラリア、イギリスなど世界の20カ国以上に広がっている。

日本国内での死者は今のところ3人だ。

国際オリンピック委員会(IOC)は、第32回オリンピック競技大会(2020/東京)は予定どおり開催できると楽観的な見通しを述べている。

「2020東京オリンピック競技大会に向けた準備は計画どおりに進む」と、IOCは本誌に書面で回答した。

「安全面で万全を期すため、感染症対策は2020東京大会の重要な柱の1つとなる。感染症のあらゆる事例を慎重にモニターしている関連機関と引き続き連携を取り、必要と見られるあらゆる対策を検討していく」

<参考記事>感染症予防の意識が低すぎる日本企業の「働かせ方」にも改革が必要だ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ウクライナ首脳、日本時間29日未明に会談 和平巡

ワールド

訂正-カナダ首相、対ウクライナ25億加ドル追加支援

ワールド

ナイジェリア空爆、クリスマスの実行指示とトランプ氏

ビジネス

中国工業部門利益、1年ぶり大幅減 11月13.1%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 3
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 7
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中