最新記事

教育

中学以降も電卓を使わせない日本の遅れた数学教育

2019年12月5日(木)15時15分
舞田敏彦(教育社会学者)

学年が上がると共に筆算から離れるのが世界では多数派 South_agency/iStock.

<世界的には中等教育以降の数学では電卓を使用して思考や説明に重点が移っていく国が多いが、日本の現場ではそうなっていない>

エミール・デュルケムの『自殺論』は、社会学の古典として広く知られている。刊行は19世紀の末で、コンピューターはおろか電卓すらなかった頃だ。ヨーロッパ各国の時代別・地域別・身分別等の自殺率を手計算ではじき出すのは、膨大な労力を要したことだろう。

今は電卓があるので、複雑な計算も簡単にできる。コンピューターも出回っているので、人口学的・天文学的なレベルの計算も、個人でやってのけることができる。こういう時代だというのに、3ケタや4ケタの四則演算を紙と鉛筆でやらせることに意味があるのか......こういう疑問を持つ人も多いはずだ。

国際教育到達度評価学会(IEA)の国際学力調査「TIMSS 2015」では、各国の教員に「算数・数学の授業で電卓を使わせるか」と尋ねている。この問いへの回答を国ごとに比べると面白い。<表1>は、「自由に使わせる」「場合による」と答えた小学校教員の割合を高い順に並べたものだ。

data191206-chart0102.jpg

小学校の授業での電卓使用率の国際比較だ。47カ国でみると93%から3%まで大きな開きがある。日本は61%で、意外にも高い部類に入る。後で触れるが、学習指導要領では電卓の使用は推奨されている。

最も低いのはシンガポールで、この国の小学校では電卓の使用がほぼ禁止されているようだ。国際学力調査で上位常連国だが、地道に計算力を鍛えていることが良い結果を出している、と考える人もいるかもしれない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

イラン情勢で中東の投資銀行事業に暗雲、金融機関に出

ワールド

サウジアラムコ、ラスタヌラ製油所を停止 ドローン攻

ワールド

イスラエルがイランに新たな攻撃、「米と交渉せず」と

ワールド

ホルムズ海峡巡る状況、存立危機事態などには該当せず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 6
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中