最新記事

環境

アメリカ大陸最大のネコ科動物を脅かす水銀の霧

Toxic Fog Threatens California’s Mountain Lions

2019年11月28日(木)18時24分
ロージー・マッコール

太平洋岸のピューマの体内には水銀が蓄積されている  Sebastian Kennerknecht

<迫る新たな脅威が確認された。海からくる、猛毒のメチル水銀を含んだ霧だ>

米カリフォルニア州のサンタクルーズ山脈に生息するピューマの体内に、高濃度のメチル水銀が蓄積されていることが調査で分かった。水銀は海上で発生する霧とともに沿岸部に運ばれてくるようだ。

太平洋岸に生息するピューマの体内からは内陸部のピューマと比べ3倍の濃度の水銀が検出されており、生殖機能の低下により、この地域のピューマが絶滅に追い込まれるおそれもあると、科学誌ネイチャーに掲載された論文は警告している。

水銀は火山活動などで自然に発生する元素で、石炭の燃焼や鉱物採掘など人間の活動でも大気中に放出される。

大気中に放出された水銀の粒子は、雨粒に取り込まれて海洋に降り注ぎ、海底でバクテリアに分解されて極めて毒性の強いメチル水銀となる。海水の循環に伴って海面近くに運ばれてきたメチル水銀は、霧に取り込まれて再び大気中に漂い、陸上の食物連鎖に入り込む。

論文によれば、食物連鎖の頂点に位置する捕食動物(この場合はピューマ)に至るまで、メチル水銀の生物濃縮をたどった調査はこれが初めてだ。

地衣類からピューマまで、食物連鎖の各段階で異常な濃度の水銀が検出され、段階を上がるごとに1000倍かそれ以上に濃縮されることが分かったと、調査チームは報告している。

ピューマと3匹の子ども、テキサス州での厳しい暮らし


神経系を破壊する毒

「地衣類には根がないので、高濃度のメチル水銀は大気中から取り込まれたと考えられる」と、論文の執筆者の1人、環境毒性学者のピーター・ワイスペンジアスは声明で述べている。「水銀は食物連鎖の上に行くにつれて、生物の体内でどんどん濃縮される」

水銀にさらされると、神経系が損傷を受け、神経系、消化器系、免疫系の疾患を発症し、死に至ることもある。だが霧に含まれる水銀の濃度は人体に影響を与えるレベルではなく、海岸を歩いても大丈夫だと、調査チームは強調している。

とはいえ霧中の水銀は、カリフォルニア州のピューマには脅威になる。この地域のピューマは既に様々な危険(その多くは人為的なもの)にさらされている。スポーツ狩猟、生息地の喪失、交通事故などだ。カリフォルニア州の道路では毎年ざっと100頭のピューマが車に轢かれて死んでいると、サンフランシスコ・クロニクル紙は報じている。

「霧中の水銀は、それでなくとも人為的な影響があまりに多いサンタクルーズ山脈のような環境で生き延びようとしている動物に追い打ちをかけるだろう。ただし、どの程度影響があるかはまだ分かっていない」と、カリフォルニア大学サンタクルーズ校の環境研究の教授で、論文のシニア執筆者でもあり、ピューマ・プロジェクトを率いるクリス・ウィルマーズは言う。

<参考記事>トランプ「動物虐待防止法」に署名で批判再燃、息子たちの猛獣殺し
<参考記事>コアラ受難、オーストラリアの山火事で絶滅の危機

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中