最新記事

パンデミック

パンデミックが世界を襲ったとき、文明再建の場所として最適な島国は?

Study: The Places on Earth You Could Survive a Deadly Global Pandemic

2019年10月7日(月)18時15分
ハナ・オズボーン

地上の国境では感染者を防ぎきれないが、海に囲まれていれば助かるかもしれない Paul Campbell/iStock.

<いつでも起こりうる感染症の世界的な大流行。人類存亡の危機に、あなたはどの島で命をつなげばいい?>

世界規模の感染症大流行(パンデミック)により人類が滅亡の危機にさらされた場合、避難先──つまり病気から逃れるだけでなく文明再建のスタート地点として最も適しているのはオーストラリアとニュージーランドだとする論文を、オタゴ大学(ニュージーランド)などの研究チームが発表した。

「バイオテクノロジー分野での数々の発見により、遺伝子組み換え病原体によるパンデミックがわれわれ人類の生存を脅かす可能性が出てきた」と、オタゴ大学のニック・ウィルソン教授は声明で述べた。「地上の国境は感染者に簡単に超えられてしまうが、海という天然の防壁に囲まれて自給自足もでき、技術者も多い島国なら、災害後、地球上にまた人間を増やしていく拠点になれるかも知れない」


ウィルソンと研究チームのマット・ボイドは、世界規模のパンデミックが発生した場合の、人類の再出発地としてのポテンシャルを評価するシステムを開発。世界各地の海に囲まれた国々について、アクセスの良さや、自給自足に必要な資源の存在などについて検討した。

リスク・アナリシス誌で発表された彼らの論文を読めば、海に囲まれた国々の中で「破滅的なパンデミック(もしくはそれ以外の人類の存続に関わる脅威)に際して長期的な人類の生き残りを確実にするための避難所」として役立つ可能性が高いのはどの国かを示している。

世界的パンデミックの脅威はリアル

世界規模のパンデミックの危険はリアルなものだ。つい先ごろ、世界健康危機モニタリング委員会(GPMB)は、大規模な感染症の流行に世界は耐えられないと、準備不足を警告したばかり。GPMBは世界保健機関(WHO)と世界銀行によって設立された独立機関だ。

「人類は常に病気を経験してきたが、(政治・経済などの)不安定な状況や極端な気候といった世界のさまざまなトレンドの組み合わせの結果、リスクは以前より高まっている」と、GPMBの報告書は指摘している。「病気は混乱に乗じてはびこる。過去数十年に伝染病の流行は増えており、世界規模の健康上の緊急事態が起きる危険性は大きい。『過去は序章に過ぎない』という言葉通りなら、拡大が早く致死性の高い呼吸器病原体によるパンデミック(5000〜8000万人を死に至らしめ、世界経済の5%近くを帳消しにするようなもの)の脅威はきわめて現実的だ」

「世界を巻き込むパンデミックが起きれば、広範な混乱や不安が生じ、壊滅的な事態になるかも知れない」と報告書は述べている。

過去に起きたパンデミックでは数千万人もの人類が命を落とした。中世に起きた腺ペストの流行では、当時の欧州の人口の半数以上が死亡したとされる。ちょうど100年前のスペイン風邪の流行では、5億人が感染し5000万人が死亡したとみられる。

外国旅行が当たり前の現代では、新たな感染症は容易に世界に広がりうると専門家は言う。渡航制限には流行の発生を遅らせる効果はあっても阻止することはできないという研究結果もある。

<参考記事>2050年人類滅亡!? 豪シンクタンクの衝撃的な未来予測
<参考記事>地球温暖化で鳥類「血の抗争」が始まった──敵を殺し脳を食べる行動も

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中