最新記事

気候変動

「地球にやさしい」労働時間は、週9時間!?

2019年10月4日(金)18時15分
松丸さとみ

9月、スペイン南東部は過去100年で最大の豪雨に見舞われた......  Susana Vera-REUTERS

<英国の独立系シンクタンクは、気候変動を抑えるためには、1週間あたりの労働時間は週9時間程度にまで削減する必要があるとする報告書をまとめた......>

気温上昇を2度に抑えるために

9月に米ニューヨークで開催された国際連合(UN)気候行動サミットが話題になったこともあり、地球温暖化について、これまでよりも考えるようになった人も多いのではないだろうか。個人の力でできることは、肉食を減らす、車ではなくなるべく自転車で移動する、など複数あるが、「労働時間を減らす」ことも効果があるようだ。

「働くこと」に特化した英国の独立系シンクタンク「オートノミー」はこのほど、気候変動を抑えるためには、1週間あたりの労働時間は週9時間程度にまで削減する必要があるとする報告書をまとめた。

オートノミーは、現在の経済活動で排出される温室効果ガスを考慮したとき、気温の上昇が2度で済む程度にまで排出量を削減するためには、週当たりの労働時間をどこまで短縮する必要があるのかについて調べた。

報告書は、労働時間と温室効果ガス排出量の関係性についてこれまで行われてきた、複数の調査を分析。その上で、経済協力開発機構(OECD)のデータに基づき、OECD全体、英国、スウェーデン、ドイツについて、地球環境が持続可能となる労働時間を算出した。

余暇時間は贅沢ではなく必須

報告書は、スウェーデンのようにすでに炭素効率性の高い国であっても、労働時間は週12時間以下に抑える必要があるとしている。英国は週9時間、ドイツ週6時間、OECD平均では週に約6時間に短縮する必要がある。スウェーデン、英国、ドイツの平均だと週9時間となる。ドイツの数値が高い理由は、現在の時間当たりの生産水準が高いために、より大きな削減が必要となるためだ。

オートノミーが分析で使用したデータは、産業革命以前と比べたときの気温上昇を2度に抑える前提で行われた研究だ。パリ協定では、さらに厳しい1.5度を「努力目標」としている。

オートノミーは、労働時間の短縮のみでは目標を達成することは不可能であり、製造業や化石燃料抽出などのセクターから、森林管理などより「グリーン」なセクターや、サービス業などに経済活動をシフトする必要があるとしている。また、もはや「余暇時間は贅沢というより、緊急に必要なこと」とも述べている。

とはいえ、定時で仕事を終えても週40時間ほどになる日本を含むほとんどの国では、週9時間にまで減らすなどとてもムリな話だ。オートノミーは、本報告書が非現実的であることを理解していると示唆した上で、「悲惨な状態になるのを避けるには、今のまま続けることの方がもっと非現実的」だとしている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イスラエルの新たなガザ人道支援案、国連が非難 民間

ビジネス

タタ・モーターズがJLR通期利益率予想見直し、米関

ワールド

豪賃金、第1四半期は前期比+0.9% 予想やや上回

ビジネス

ヘッジファンド、米株急騰の利益限定的=モルガンS
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:2029年 火星の旅
特集:2029年 火星の旅
2025年5月20日号(5/13発売)

トランプが「2029年の火星に到着」を宣言。アメリカが「赤い惑星」に自給自足型の都市を築く日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因は農薬と地下水か?【最新研究】
  • 3
    母「iPhone買ったの!」→娘が見た「違和感の正体」にネット騒然
  • 4
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映…
  • 5
    あなたの下駄箱にも? 「高額転売」されている「一見…
  • 6
    トランプ「薬価引き下げ」大統領令でも、なぜか製薬…
  • 7
    「がっかり」「私なら別れる」...マラソン大会で恋人…
  • 8
    「奇妙すぎる」「何のため?」ミステリーサークルに…
  • 9
    トランプは勝ったつもりでいるが...米ウ鉱物資源協定…
  • 10
    「出直し」韓国大統領選で、与党の候補者選びが大分…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 3
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 4
    ゴルフ場の近隣住民に「パーキンソン病」多発...原因…
  • 5
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 6
    カヤック中の女性がワニに襲われ死亡...現場動画に映…
  • 7
    母「iPhone買ったの!」→娘が見た「違和感の正体」に…
  • 8
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 9
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 6
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 8
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中