最新記事

哲学

民主主義が嫌悪と恐怖に脅かされる現代を、哲学で乗り越えよ

BEYOND FEAR

2019年8月1日(木)20時02分
ニーナ・バーリー

トランプはアメリカ政治における怒りの規模と破壊度を増幅させた KEVIN LAMARQUEーREUTERS

<アメリカで注目の思想家マーサ・ヌスバウムが、恐れを読み解く哲学で提言する「嫌悪の時代」を生き抜く流儀>

イギリスのビアトリス王女、モデルのカーリー・クロス、実業家のデービッド・ロックフェラーJr.、ロバート・F・ケネディの娘ケリー・ケネディ──多くの著名人が昨年12月、ニューヨーク公共図書館に集った。

華やかなイベントの正体は第3回バーグルエン賞授賞式。その主役であり、「社会的・技術的・政治的・文化的・経済的変化によって急速に変容する世界において方向性や知恵を見いだす力となり、自己理解を促進させた思想家」に授与される同賞を受けたのは、エレガントな「哲学界のロックスター」、マーサ・ヌスバウムだった。

シカゴ大学の法学・倫理学教授である71歳のヌスバウムは正義、および正義の私的・政治的な影響に情熱的な関心を寄せる。とはいえ目を向けるのは理論にとどまらない。哲学を用いて、対話における表現をよりよいものにすることが彼女の使命だ。新著の『恐怖の君主制』では、怒りや嫌悪、嫉妬という感情は古代以来、人々の分断に利用されてきたという視点から現在の政治的危機を考察する。

学者は象牙の塔の住人で政治論争を遠ざけるという批判を、ヌスバウムは受け入れない。哲学の祖である先人らを模範とするからだろう。「古代の偉大な思想家は政治問題と距離を置かなかった。(古代ローマの哲学者)セネカはローマ皇帝ネロの指南役であり、悪行をさせまいとした。政治の現実から逃れる道はなかった」

ドナルド・トランプ大統領が誕生するずっと前から、アメリカの政治論議では「恐れ」が幅を利かせてきた。だがこの2年間、その規模と破壊度は増している。トランプ時代の今、いかに怒りを「純化」して希望を見いだすか、本誌ニーナ・バーリーが話を聞いた。

――『恐怖の君主制』では、トランプが次期米大統領に選ばれた夜に悟ったことについて書いている。

そのときは日本にいて、友人が近くにいなかった。彼らと話をし、抱き締めるという普段の方法で自分の動揺や恐れを表現できなかった。ニュースが入るたびに、ひどいパニックに陥った。有権者の間に分断が存在するのは分かっていたのに、どうして私はこんなに恐れているのか......。

そして誰もが同じことを感じていると気付いた。恐怖にはプラスになるものもある。だがこのときの恐怖とは、人々が団結して国家の問題の解決法を語り合うことを阻止するような、煮えくり返る感情だった。

――恐怖をどう定義するか。

最も原始的な感情。人間はこの厳しい世界に生まれたとき、最初の恐怖を感じる。成長すると、無力感を覚える際、恐れを理由に他人をスケープゴートにする。「全部奴らのせいだ。この国には女性や移民がはびこっている」と言う。意味のある抗議や建設的な解決策を探らずに、手近な標的に憤る。

人間はいつか死ぬという宿命、また己の動物性、つまり糞便や体液への直感的な「嫌悪」の背後にも恐怖がある。この事実はあらゆる社会に当てはまる。人は人種的・性的下位集団に「気持ち悪さ」を投影する。社会的従属や差別の大部分は、ほかの集団を極めて動物的と見なし、それをさらなる従属の根拠にすることの上に成り立つ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、予算教書を公表 国防以外で1630億

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、堅調な雇用統計受け下げ幅縮

ワールド

トランプ氏誕生日に軍事パレード、6月14日 陸軍2

ワールド

トランプ氏、ハーバード大の免税資格剥奪を再表明 民
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単に作れる...カギを握る「2時間」の使い方
  • 4
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 5
    目を「飛ばす特技」でギネス世界記録に...ウルグアイ…
  • 6
    宇宙からしか見えない日食、NASAの観測衛星が撮影に…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    金を爆買いする中国のアメリカ離れ
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 8
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 9
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中