最新記事

アメリカ社会

今年の大卒は安定第一? それでもジェネレーションZが秘める大きな可能性

GENERATION Z GETS TO WORK

2019年7月25日(木)12時02分
アダム・ピョーレ(ジャーナリスト)

そういう親に育てられたZ世代は、ミレニアル世代と違って大人を信用せず、未来は万事OKだとも思っていない。ビショップによれば、Z世代に彼らの不安や用心深さの理由を問うと、こんな答えが返ってくるそうだ。だって親から夢や希望を吹き込まれたミレニアル世代の人たちが経済の現実に振り回されるのを見てきたから、と。

冒頭で紹介したバウダーズも、進学や就職の際にはネットで読むミレニアル世代の厳しい生活の話を参考にしたと言う。「何の計画もなく大学に入り、何のスキルもなしに就職活動をしていたら、今も親元に住んで、スーパーで働いていただろう」

ミレニアル世代への大打撃

今は経済が好調だから大げさに聞こえるかもしれない。しかしわずか2年前には、決して的外れな心配ではなかった。ミレニアル世代の多くは、不況の真っただ中で働き口を探していた。「ミレニアル世代の自立が遅れたことは、長期的にアメリカ社会の変動要因になるだろう」。今年1月、ピュー・リサーチセンターのマイケル・ディモック所長はそう書いている。

ZSD201907243.jpg

Z世代は2007年のサブプライムローン危機も目撃した MARK AVERYーREUTERS


ディモックは12年の報告で、サブプライムローンのバブルがはじけた後にミレニアル世代が受けた影響の深刻さを示している。当時、18〜24歳の若者で仕事に就いているのは54%にすぎなかった(統計の残る限りで最低レベル)。仕事があっても、過去4年間でどの年齢集団に比べても週給の減額幅が大きかった。調査対象のミレニアル世代の約半数は望まない職に就き、3分の1以上はスキルを身に付けるために学校に戻り、4分の1は親の家で暮らしていると答えていた。

「経済状況のせいで彼らは人生の選択肢や将来の収入、社会人としての成長を阻害された。次の世代は別な道を選ぶだろう」。彼はそう書いていた。

08年の金融危機と不景気のおかげで「世の中、万事うまくいくとは限らない」という「健全かつ悲観的な見方」が身に付いた。そう言ったのはオハイオ州立大学を卒業したばかりのカイル・レスコーゼク。当時10歳くらいだった彼は、ファイナンシャルアドバイザーの父が眠れぬ夜を過ごし、常にイライラしていたのを覚えている。

だから、大学に入る前から進路は決めていた。オハイオ州立大学を選んだのは、総合履修プログラムでビジネスと工学の両方を学べたから。1年半前からIT系新興企業でインターンをしており、そのまま就職する予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判

ワールド

アングル:米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中