最新記事

映画

実写版『空母いぶき』をおススメできないこれだけの理由

2019年6月6日(木)20時40分
古谷経衡(文筆家)

筆者所有の『空母いぶき』パンフレット。筆者撮影

<疲労と絶望、そして怒り──。筆者が5月24日から公開されている映画『空母いぶき』(以下、映画版)の2時間強を見終わった後に感じた率直な印象である>

映画版は、2019年5月25日号における『ビッグコミック』誌上における、佐藤浩市氏のインタビューに関する事象が各方面で物議(「佐藤浩市は三流役者」論争に芸能人が次々と参戦、SNS時代ならではの現象、2019年5月15日付、週刊女性プライム、YAHOOニュース配信)をかもすなど、公開前から何かと話題の作品であった。

この「物議」の部分については後述するとして、筆者は原作のかわぐちかいじ先生の大ファンであり、仮に事前の佐藤浩市氏のインタビューがどんな内容であろうと、また各方面にどんなハレーションが沸き立っていようが、尊敬するかわぐちかいじ先生原作の実写映画版となれば、何をおいても見に行くつもりであった。

そして筆者が劇場にて映画版を鑑賞した感想は、冒頭の通り、疲労と絶望を通り越した、映画製作者の「映画」というものに対する全般的な情熱の低さと、あまりにも低い完成度に対する怒りに他ならない。

1】あまりにも酷すぎる原作改変

漫画版『空母いぶき』(以下、原作)を読んでいる読者ならだれでも知っていることだが、原作では20XX年、中華人民共和国(当初、上陸者の国籍ははっきりしない)の工作員が沖縄県の尖閣諸島に上陸。続いて事態はエスカレートしていき中国人民解放軍が先島諸島を限定占領したところから、日中の武力衝突が起こる、という内容である。

まず断っておくが、これから筆者が書く内容は、映画版のネタバレにあたるものでは無い。なぜなら以下2】~3】の内容は、ほぼすべて冒頭の3~5分で説明されており、また映画の予告や宣伝文句等にも書かれている事前通知の内容なので、映画版を未鑑賞の読者に対しても十分な配慮をしていると自負があるからだ。

しかしながら、本稿4】~6】にかけては、本稿の構成上、やむを得ず映画版の一部分に触れざるを得ないため、映画版の事前情報を一切知りたくないという方は、本稿を読むのは遠慮したほうが良いかもしれない。

さて、ざっと事前の注意書きを述べてから、本稿を始める。

では、原作と映画版では何がどう改変されているのか。余りにも酷い改変に、以下卒倒しないようご注意いただきたい。

2】カレドルフって何ですか?

映画版では、そもそも『空母いぶき』(日本)の敵国として、カレドルフ(ドイツ語風?注="ドルフ"とはドイツ語で村落を意味するが、劇中での説明はない)なる「建国3年」の島嶼国家が設定されており、このカレドルフという国が急進的な民族主義を掲げた結果、なぜか漢字名の「東亜連邦」を名乗り、日本が領有する波留間(はるま)群島・初島に武装した兵士が上陸、同島を占領する、というところから始まる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月コンビニ売上高は1.6%増、過去最高 11カ月

ビジネス

午後3時のドルは155円前半で小動き、イラン情勢警

ビジネス

豪年金基金ユニスーパー、豪ドルは割安と判断 ヘッジ

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中