最新記事

加齢による記憶力低下が、電気刺激で20代並みに回復した:米研究

2019年4月11日(木)17時40分
高森郁哉

電気的な刺激で記憶力が回復...... magicmine -iStock

<ボストン大学の脳科学者らが、高齢者の脳に電気的な刺激を頭皮を通じて送ると20代と同程度に記憶力が回復するという研究成果を発表した>

自然に記憶力が低下する60〜70代の被験者に対し、電気的な刺激を頭皮を通じて脳に送ると、20代の被験者と同程度に記憶力が回復した──。そんな研究成果を、米ボストン大学の脳科学者らが発表した

20代後半か30代前半から作業記憶の低下が始める

ボストン大学のロバート・ラインハート助教授とジョン・グエン氏がまとめた論文が、神経科学系の英学術誌『ネイチャー・ニューロサイエンス』に掲載され、英メディア『ザ・ガーディアン』などが報じた。

ラインハート助教授の説明によると、今回の研究で対象にしたのは「作業記憶(working memory)」を司る脳の領域。作業記憶とは、買い物のリストを暗記したり、鍵を置いた場所を覚えているといった、日常生活の中でごく短期間保たれる記憶だという。

一般に20代後半か30代前半の頃から、脳の特定部位が徐々に分断されて同期がうまくいかなくなり、作業記憶の低下が始まる。60代や70代の頃には神経回路が相応に悪化し、認知症などを患っていなくても認知障害を経験する人が増えるとしている。

脳の同期を電気刺激で取り戻す

ラインハート助教授らは、脳の同期の低下(リズムの乱れ)を、電気刺激を与えることによって改善することで、作業記憶を回復できるのではないかと考えた。

実験では、60〜76歳の高齢者42人と対照群の20〜29歳の若者42人に、よく似た2枚の画像を連続して見せて、異なる部分を指摘させるというテストを実施。電気刺激を与える前のテストでは、若者のほうが高齢者よりもはるかに正確だった。

その後、高齢者には各自の脳のリズムに調整した電気刺激を25分間与えてからテストを再度実施したところ、正解率は20代とほぼ同じ水準にまで向上した。また、記憶の改善は刺激を加えてから約50分間持続したという。

electrostimulation-brain1.jpg

記憶タスクを行っている間の作業記憶に関する脳活動は、20歳の脳内で活発化するが(左)、70代の脳内では休眠状態のまま(中央)。電気刺激後、70歳の脳活動は20歳の脳に近づく(右)。Reinhart Lab/Boston University

ラインハート助教授は、今回の研究成果を認知障害の治療に応用できればと期待している。一方で識者からは、臨床試験でより多くの被験者に実施し、再現性があるかどうかを確かめる必要があるとの声もあがっている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米、外交失敗ならイラン戦闘再開の用意 国防長官「決

ワールド

北朝鮮、6─8日に戦術弾道ミサイルの弾頭実験など実

ビジネス

米国株式市場=大幅上昇、主要3指数が2%超高 米イ

ワールド

イスラエル、レバノンに大規模攻撃 ヒズボラは停戦合
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 9
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中