最新記事

動物

絶滅危惧種を保護するためにはネコも駆除せよ!

Cats Should Be Killed to Save Endangered Species, Scientists Say

2019年3月29日(金)14時00分
カシュミラ・ガンダー

外来動物は固有種にとっての脅威(画像は「猫島」として有名な愛媛県・青島の猫たち) Thomas Peter-REUTERS

<世界の島々に絶滅危惧種の動物が生息しているケースは多いが、ネコやイヌ、ネズミなどの外来動物を駆除して絶滅危惧種を守るべきという研究結果が発表された>

世界の島々で野生化したネコやイヌは、彼らがエサにしている生物を絶滅の危機から救うために、駆除する必要がある――と自然保護の研究者たちが主張している。

今週27日、論文掲載サイト「PLOS ONE」で発表された論文の研究チームによると、世界中の169の島からネズミ、マングース、ブタ、ヤギ、ネコ、イヌといった外来動物を根絶すれば、世界の絶滅危惧種の9.4%を保護できる、と言う。

論文によると、世界に46万5000ある島々は地球の陸地の約5.3%にしかならないが、西暦1500年以降に絶滅したことがわかっている鳥類や哺乳類、両生類、爬虫類といった生物の75%の生息地だった。そして現在も、絶滅危惧種の36%がこれらの島々に生息している。

この結論を導き出すために、研究チームはIUCN(国際自然保護連合)のレッドリストで「深刻な危機」または「危機」にある絶滅危惧種としてあげられている1184種の固有種の脊椎動物、そして世界中の1279の島に生息する184の外来の哺乳類のデータを調べた。

そして、外来の哺乳類を減らすことが固有種の保護につながる292の島のリストを作成した。このうち外来動物の駆除を早ければ2020年に開始できる34カ国の107の島が、特に重点ポイントとして選ばれている。

ネズミがウミガメの卵を

メキシコ西方沖のソコロ島では、ネコやネズミを早急に排除して自然環境を回復させれば、野鳥のマネシツグミ、オオセグロミズナギドリや島固有のヤモリを絶滅から救うことができる。

メキシコ西部バハカリフォルニア半島の突端サンホセデルカボ地域では、イヌやヤギ、ネコの駆除で固有種のカンガルーネズミ、ブラシネズミを絶滅から救える。

また南大西洋・英領セントヘレナのゴーフ島では、ネズミの駆除で野鳥のゴーフフィンチ、ゴウワタリアホウドリ、ススイロアホウドリ、ニシキバナアホウドリ、ズキンミズナギドリを救える。

昨年、鳥類の専門誌に掲載された研究でも、南大西洋の島々で巨大なネズミが海鳥の生息地を破壊していることが報告されている。

自然保護団体「アイランド・コンサベーション」のメンバーで研究チームの1人、ニック・ホームズ博士は、「外来哺乳類の駆除は、島の固有種の主要な脅威を取り除いて絶滅から救い、生物多様性を維持するうえで有効な手段だ」とコメントしている。

同団体の調査によれば、仏領ポリネシアのテティアロア島では、ウミガメの卵を外来のネズミが食べてしまうために、ウミガメが絶滅に危機に瀕している。

ニューズウィーク日本版 AIの6原則
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年7月22日号(7月15日発売)は「AIの6原則」特集。加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」/仕事・学習で最適化する6つのルールとは


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中