最新記事

神経細胞

「脳組織は切断されても情報伝達できる」:ニューロンの新しい情報伝達方法発見

2019年2月28日(木)17時40分
松岡由希子

2つの海馬の断片をすぐそばに置くだけでニューロンの活動が伝達された bestdesigns - iStock

<米ケース・ウェスタン・リザーブ大学の研究者によって、ニューロンの新しい情報伝達方法が見つかった。脳組織が切断されていても情報伝達できる可能性があり研究チームを驚かせた>

従来、ニューロン(神経細胞)の活動は、感覚(入力)と運動(出力)のフレームワークのもとで研究がすすめられ、シナプス伝達、軸索輸送、ギャップ結合といった情報伝達のメカニズムが解明されてきた。そして、このほど、従来のフレームワークによらない、ニューロンの新しい情報伝達方法が見つかった。

自ら電場をつくり出して自己伝播波を生成する

米ケース・ウェスタン・リザーブ大学ドミニク・デュラン博士の研究チームは、断頭したマウスから海馬を取り出し、スライス状にして脳波を観察した。その結果、ゆっくりとした周期的活動が確認され、これによって電場を生成して周囲の細胞を活性化させ、シナプス伝達やギャップ結合によらずに情報を伝達しることがわかった。この研究成果は、学術雑誌「ジャーナル・オブ・フィジオロジー」で公開されている。

多くのニューロンが同時に発火すると弱い電場を生成することはすでに知られていたが、その電場は弱く、ニューロンの活動に寄与するものではないと考えられてきた。

しかし、この研究結果は、電場が細胞を興奮させるだけでなく、自ら電場をつくり出してニューロン活動の自己伝播波を生成することを示した。研究チームでは、これを「エファシス結合」と呼んでいる。

2つの海馬の断片をすぐそばに置くだけでニューロンの活動が伝達

とりわけ研究チームを驚かせたのは、脳組織が切断されていてもこの"波"が伝播した点だ。2つの海馬の断片をすぐそばに置くだけでニューロンの活動が伝達された。

この現象は海馬回路のコンピュータモデルでも裏付けられている。研究論文の掲載にあたって「ジャーナル・オブ・フィジオロジー」の編集委員会からの要請により、一連の研究成果を再点検するべく実験を繰り返したが、結果は同じだった。研究チームでは「この現象を説明できるのはエファシス結合だけだ」と結論づけている。

脳が生成する電場がどのような役割を担っているのかは、まだ明らかになっていない。マウスの海馬で認められたエファシス結合がヒトの脳でも起こっているのかについてもさらなる研究が必要だ。

とはいえ、この研究結果は、脳のプロセスや脳障害にまつわるニューロンの活動を解明するうえでも一定の意義を持つものとして注目されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

日本、ベトナム原発プロジェクトから撤退 期限短いた

ビジネス

午後3時のドルは155円前半を中心にもみ合い、米F

ワールド

ホンジュラス大統領選、結果なお判明せず 国民はいら

ワールド

中国の鉄鉱石輸入、11月は2カ月連続の減少 利幅縮
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本時代劇の挑戦
特集:日本時代劇の挑戦
2025年12月 9日号(12/ 2発売)

『七人の侍』『座頭市』『SHOGUN』......世界が愛した名作とメイド・イン・ジャパンの新時代劇『イクサガミ』の大志

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 2
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 8
    『ブレイキング・バッド』のスピンオフ映画『エルカ…
  • 9
    仕事が捗る「充電の選び方」──Anker Primeの充電器、…
  • 10
    ビジネスの成功だけでなく、他者への支援を...パート…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺るがす「ブラックウィドウ」とは?
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 6
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 9
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中