最新記事

生物

絶滅危惧種が英国の食卓に──国民食フィッシュ&チップスのDNA調査で明らかに

2019年2月4日(月)17時20分
松丸さとみ

絶滅危惧種に指定されているアブラツノザメもフィッシュ&チップス店でみつかった wikipedia-Public Domain

<イギリスで、フィッシュ&チップスなどの小売店で売られていたサメの肉のDNA調査を行なったところ、絶滅危惧種に指定されている種のものが売られていたことが明らかになった>

小売店や卸売店のサメ肉を分析

英国の国民食とも言えるフィッシュ&チップスは、タラなどの白身魚が一般的だ。しかしサメが使用されていることも少なくなく、その際は「Huss」、「Rock Salmon」、「Rock Eel」といった名称が使用されるという。

エクセター大学はこのほど、フィッシュ&チップスなどの小売店で上記の名称で売られていたサメの肉のDNA調査を行なったところ、絶滅危惧種に指定されている種のものが売られていたことが明らかになった。調査結果は、英科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載されている。

エクセター大学の科学者たちは、複数のフィッシュ&チップス店と鮮魚店からサメ肉のサンプル(フィッシュ&チップス店から78点、鮮魚店から39点)を入手し分析した。また、英国内のアジア系レストランやスーパーマーケットに卸している卸業者1軒で扱っていたサメのヒレ10点と、モザンビークからアジアへ輸出される途中で英国の国境管理当局に押収されたサメのヒレ30点についてもそれぞれ分析した。

分析には、種が特定できるDNAバーコーディングという方法を採用したという。

フィッシュ&チップス店のサメはほぼ絶滅危惧種

卸売業者で購入したサメのヒレのDNAを分析したところ、国際自然保護連合(IUCN)から世界的な絶滅危惧種に指定されており、国際取引が規制されているアカシュモクザメ(スカラップド・ハンマーヘッド)が含まれていた。

調査を行なった科学者の1人、グリフィス博士によると、アカシュモクザメの英国への輸入は、厳しい条件があるものの許可はされている。しかしヒレはすぐに体から外され、乾燥され、皮を剥いで漂白した状態で市場に出るため、今回博士らがヒレを入手した卸業者は、それがどの種類のサメのものかは知らずに売っていたという。

一方でフィッシュ&チップス店から収集したサメ肉のDNAを分析した結果、最も多かったのはアブラツノザメだった。IUCNによりヨーロッパで絶滅危惧種、世界的には危急種に指定されているものだ。鮮魚店で売られていたサメ肉の中にもアブラツノザメは含まれていた。

matumaru0204a.jpg

アブラツノザメ wikipedia-Public Domain

ガーディアン紙によると、2011年までは欧州連合(EU)でアブラツノザメの捕獲は禁止されていたが、現在は他の種類の魚を捕獲しようとした際にネットに引っかかってしまったものに関しては、販売が許可されているという。

また米CNNによると、米国やカナダではアブラツノザメの捕獲は許されているため、そこから英国へ入ってくる分もある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、ホルムズ海峡再開で最後通牒 イランは停戦提案を

ビジネス

Wファーゴ、FRBの年内利下げ予想せず 地政学リス

ワールド

トランプ氏、7日の合意期限「最終的」、イランは「大

ビジネス

サプライチェーン圧力上昇、3月は23年序盤以来の高
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中