最新記事

中国社会

「軟弱系」アイドル旋風に共産党は渋い顔?

China's Pop Idols Are Too Soft for the Party

2018年12月12日(水)14時40分
ローレン・テイシェイラ

ウー・イーファンは韓中混合グループ「EXO」の元メンバー VCG/GETTY IMAGES

<オシャレなイケメン男性アイドル「小鮮肉」が大人気。年長世代には「女々しい」と不評だが、若い女性の支持を追い風にブームはまだ続きそう>

今年9月1日、中国のインターネットでちょっとした騒動があった。国民的な子供向けテレビ番組『開学第一課』の出演者に「軟弱な男の子」が多過ぎると、批判が巻き起こったのだ。

この10年ほど、中国のポップカルチャーは「小鮮肉」と呼ばれる若い男性たちに席巻されている。整った顔立ちにオシャレな身なり、スリムな体形に完璧な髪形をした男性アイドルたちのことだ。いま中国では、リー・イーフォン(李易峰)、ヤン・ヤン(楊洋)、ウー・イーファン(呉亦凡)、ルー・ハン(鹿晗)といった男性アイドルを見ない日がない。

『開学第一課』は、国営放送の中国中央電視台(CCTV)と中国教育省が共同で作る毎年秋の恒例の大型番組だ。それが「軟弱」な男性たちで埋め尽くされることに、一部の年長世代は我慢がならないのだろう。

中国の国営・新華社通信の匿名コラムも、小鮮肉たちを「娘炮」だと揶揄した。「女々しい男」という意味だ。子供や若者が小鮮肉に夢中になるあまり、社会に弊害が生じかねないと、コラムの筆者は指摘した。「民族復興の任務を担う人材を育むためには、若者を好ましからざる文化から遠ざけなくてはならない」というのである。

こうした発想は、中国では目新しいものではない。清朝の衰退期、中国のナショナリストたちは、中国人の精神的・肉体的な弱さが国の弱体化を招いたと考え、子供たちに肉体の鍛錬をさせるべきだと主張した。

毛沢東も初めて発表した論文「体育之研究」(1917年)で、中国人民の肉体的な弱さを厳しく批判した。「軍事の精神が奨励されていない。国民の肉体の状況は日々悪化している。極めて憂慮すべきことである」

それから約100年。今日の中国でも毛と同じ結論に達した人たちがいたようだ。最近、屈強な男性俳優が躍動する『戦狼2』(邦題『戦狼/ウルフ・オブ・ウォー』)や『湄公河行動』(邦題『オペレーション・メコン』)などの愛国プロパガンダ映画が相次いで公開されている。軍への入隊希望者を募るキャンペーンも活発になっている。

しかし、若者の小鮮肉好きには陰りが見えない。中国のポップカルチャーではよくある話だが、こうした男性アイドルももともとは「輸入品」だった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中