最新記事

アメリカ政治

女性蔑視のトランプを支える「トランプの女たち」のナゾ

THE TRUMP-BRANDED WOMAN

2018年11月27日（火）17時00分
ニーナ・バーリー（ジャーナリスト）

今年10月、初めての単独外遊でアフリカ4カ国を訪れたメラニア　Carlo Allegri-REUTERS

＜なぜあんな男を？　女性蔑視の男を女性が支える不可解なメカニズムを最も身近な存在から探ってみると＞

それは秋深き夜の悪夢だった。16年11月9日、米大統領選の開票がほぼ終わり、ヒラリー・クリントンがアメリカ初の女性大統領となる夢が絶たれた後のこと。ニューヨークはマンハッタンのヒルトンホテルに現れた勝者ドナルド・トランプは、例によって美女軍団を引き連れていた。

それはアメリカ女性がホワイトハウスを目指す同性のロールモデルを失った瞬間であり、壇上には男にかしずく女たちが整列していた。その男と女たちの関係は、いわば「取引」。フェミニストたちが捨て去ろうとしていた過去の遺物のような男女の関係だ。

トランプと一緒に登場した女性たちは、彼が所有するニューヨークの高層ビル群と同じく「トランプ」という名のブランドを背負っていた。現夫人のメラニアや、娘のイバンカやティファニーの姿を見て、多くの人が思ったはずだ。女性をバカにし、モノ扱いする粗野な男に、彼女たちは本心から寄り添っているのだろうかと。

一流校で教育を受けたイバンカにはリベラル派や文化人の友人が多い。だから保守的な父親の衝動的な言動を、うまく手なずけられる唯一の人物と期待された時期もある。しかし彼女がホワイトハウス入りして数カ月で、期待は裏切られた。彼女は以前よりも父親に同調しているように見えた。

妻のメラニアはもう少し分かりにくい。ホワイトハウスへ引っ越しするまでに何カ月もかけたし、ファーストレディーの役割に乗り気でないように見えた。ネット上には、いら立って夫の手を払いのける映像や、初めての単独アフリカ訪問でリラックスし、ピラミッドの前で女優のようにポーズを取る写真が出回っている。大統領選前には「離婚が近い」との噂が出回っていたが、今も息子バロンの父であるトランプとの結婚生活を続けている。

メラニアであれ、他のどの女性であれ、なぜトランプのようないばりくさった女好きの男を支え続けるのか。

娘の場合は事情が違う。父娘の心理的関係は特別だし、巨額な財産の相続も絡む。そんなイバンカでさえ、父親からの辱めを我慢しなければならない。「人生は取引」の男にとって、女はビジネスの道具。消費したり、所有したりする対象だ。女性側には抵抗がないのだろうか。

そんな疑問に答えたくて、筆者は『黄金の手錠――トランプの女たちの秘めた歴史』を書いた。結論を先取りして言えば、彼女たちはトランプの富や名声、権力を利用するために発言や行動の自由を放棄し、進んで彼のアクセサリーになった。そしてトランプに「愛される」ために服従し、彼のブランドの一部になっている。

次のページ最初の妻イバナの場合
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中