最新記事

流行

米国でヨガや瞑想の人気が拡大:ヨガをした人2240万人、瞑想した人は5年で3倍

2018年11月14日(水)18時40分
松岡由希子

キャンピングカーを改造した移動型瞑想スタジオがNYマンハッタンに登場 Carlo Allegri-REUTERS

<米国でヨガや瞑想を行なっている人が、ここ5年に急増していることがわかった>

古代からの自己鍛錬法として世界的に知られるヨガや瞑想が、この5年間に、米国で老若男女問わず人気を集めていることがわかった。

米国では、毎年実施する「国民健康聞取り調査(NHIS)」に加え、国立補完統合衛生センター(NCCIH)と国立衛生統計センター(NCHS)が作成した補完的な健康調査を2002年から5年ごとに実施している。

過去12ヶ月にヨガを行った米国成人2240万人

2012年の第3回調査と2017年の第4回調査の結果を比較したところ、過去12ヶ月にヨガを行った米国成人の割合は、2012年時点の9.5%から2017年に14.3%まで増え、その規模は2240万人にのぼるとみられている。また、瞑想を行った米国成人は、2012年時点の4.1%から2017年には14.2%と、およそ3倍増えた。2017年の調査結果によると、男性よりも女性のほうがより多くヨガや瞑想を行っているという。

ヨガや瞑想を取り入れているのは、成人のみにとどまらない。米国の4歳から17歳までの子どものうち、過去12ヶ月にヨガを行った割合は、2012年時点の3.1%から2017年に8.4%に増え、瞑想を行った割合は、2012年時点の0.6%から2017年に5.4%に増えている。

NHIS_2018_yoga.jpg

国立補完統合衛生センターのデビッド・シュルトレフ博士は、2017年の調査結果について「かつてないほど多くの米国人が心と身体を重視するアプローチを取り入れていることを示すものだ」と述べている。

糖尿病患者、循環器系疾患、高血圧の管理...に効果的という研究も

この調査では、ヨガや瞑想の活用が広がっている理由について明らかにされていないが、米ウィスコンシン大学マディソン校のリチャード・デビッドソン教授は、ニュースサイト「ヴォックス」の取材に対し、「現代の様々な社会的、文化的要因によって、人々が抱える不安やストレスは増幅しています。おそらく、このような現代の環境に順応する手段として、より多くの人々がヨガや瞑想に関心を寄せているのでしょう」と分析している。

ヨガや瞑想を学べる講座やジム、スタジオが各地で増えているほか、マインドフルネスの流行もあり、TV番組やオンライン動画、スマホアプリなど、自宅などでもヨガや瞑想や気軽に取り入れやすい環境が整ったことも、普及がすすんでいる要因のひとつとみられている。

ヨガの呼吸法が糖尿病患者のQOL(生活の質)の向上に役立つという研究結果があるほか、ヨガは、循環器系疾患のリスク要因を軽減したり、高血圧の管理に役立つといわれている。ストレス解消や心身の健康増進にヨガや瞑想を取り入れると一定の効果が期待できそうだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

タイとカンボジア、攻撃停止で合意とトランプ氏 12

ビジネス

FRB現行策で物価目標達成可能、労働市場が主要懸念

ワールド

トルコ大統領、プーチン氏に限定停戦案示唆 エネ施設

ワールド

EU、来年7月から少額小包に関税3ユーロ賦課 中国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中