最新記事

映画祭

旭日旗から中国美人女優の失踪問題まで　今年も政治が持ち込まれた釜山国際映画祭

2018年10月15日（月）18時45分
杉本あずみ（映画配給コーディネーター）

コンペディション部門の会見で旭日旗問題について問われた國村隼　스포츠조선 / YouTube

＜政治的な対立を終息させた映画祭に論争を呼び起こしたのは、政治的な踏み絵というべきメディアによる愚問だった＞

今年もこの季節がやって来た。アジアを代表する映画祭のひとつと言っても過言ではない釜山国際映画祭が10月4日、華々しく開会された。映画関係者はニュースで釜山国際映画祭の話題を見ると秋の訪れを感じる。

2014年、セウォル号沈没事故を扱ったドキュメンタリー映画『ダイビング・ベル』の上映中止をめぐって映画関係者が主催者と対立して以降、ボイコットが続いていた釜山国際映画祭だったが、今年は映画関連9団体がすべて復帰。和合と正常化元年を宣言してのスタートだった。だが、何事にもトラブルはつきもの。映画祭開幕直後の6日、台風25号"コンレイ"が釜山を直撃。毎年恒例の海辺でのイベントや舞台あいさつなどがキャンセルされたり、場所を移動して開催せざるを得ない状況となった。また、話題を集めたのが日本から審査員として参加した俳優・國村隼への記者会見での質問だった。

参考記事：セウォル号、接待禁止に台風直撃　韓国社会の問題が噴出した釜山映画祭

國村隼は、2016年に公開されヒットした韓国映画『哭声/コクソン』に出演し、韓国でもよく知られた日本人俳優の一人だ。今回の映画祭でコンペディション部門であるニュー・カレンツ賞の審査員に起用されたのもそのためだろう。そんな國村に対して、10月4日ニューカレンツ審査員の記者会見の場で、韓国メディア「オー・マイ・ニュース」の記者が、「済州島で行われる国際観艦式に、日本の軍艦が旭日旗を掲げ参加すると告知してきた事に関して"俳優として"どう思うか？」という質問を投げかけた。

しかし、この質問の意図は"俳優として"というよりも"日本人として"國村がどう思っているのかを問うものだろう。韓国人と政治など深い話題になったことがある人や、韓国在住の日本人なら何度か遭遇したであろうこの状況。韓国では日韓関係についてときに「それで、あなたはどっち派なの？」といった思想信条を試すような質問をされることがある。そんな状況で人気俳優や有名人がこの答えを間違ってしまったら、その後の活動にも影響が出てしまうかもしれない。

今回のこの記者の問いに対し、國村準は「申し訳ありませんがその内容についてよく把握していないため、もう少し詳しく説明してくれないか？」と記者に再度詳しい内容を説明してもらい、旭日旗について「日本海軍自衛隊の伝統のある旗だと知っているが、あの旗に対する思いの違いは僕よりも上の世代だと、韓国の方は不快に思われる意味合いをあの旗がもっている事は非常に理解できる。自衛隊は旭日旗が伝統なので意見を曲げないということよりも、そのことで不快に思われる人たちの思いを汲むべきだろうと個人的には考えている」と発言した。

また、「今の日本政府は旭日旗問題だけでなく、色々な面で保守的な色合いを強めているということが、日本国内でも問題になっているので、（今回の旭日旗の問題も）そういう流れの中のひとつかな、と思います。個人的にはその旗にこだわる必要はないじゃないかと思う」と個人の意見を述べた。


コンペディション部門の会見で旭日旗問題について問われた國村隼　스포츠조선 / YouTube

次のページ中国映画の会見でも政治の話題が
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アベノミクスは「かなりの成果」、利上げ方針の論評は
2026.04.01

ワールド

トランプ氏、ＮＡＴＯ脱退を検討　英紙に表明
2026.04.01

ワールド

豪首相、戦争の経済ショックは数カ月継続と警告　公共
2026.04.01

ワールド

ユーロ圏はすでに逆境、インフレ波及22年よりも急速
2026.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 5
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 6
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    韓国･週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    作者が「投げ出した」？　『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中