最新記事

宇宙開発

ソユーズ打ち上げ失敗、有人ロケットをロシアに依存してきた各国の宇宙計画のあやうさ

2018年10月17日（水）19時00分
鳥嶋真也

折しも、昨今のロシアの宇宙開発は、ロケットの打ち上げ失敗や衛星の故障といったトラブルが相次いでいる。その理由として、ロシア連邦誕生以来の予算不足による後継者の不足やノウハウの継承の失敗、品質管理の不徹底といった技術力の低下が起こっていると考えられている。

その中で有人宇宙飛行ミッションだけは、人の命が失われるほどの大きな事故は起こっていなかった。これは、有人ミッションに限ってはとくに念入りに製造、検査をしているからとされている。

もちろん、それにより摘まれたトラブルの種もあったのは事実だろう。しかしそれでも、太陽電池が開かなかったり、ドッキングに使うシステムが故障したりといった、一歩間違えれば重大な事故になりかねないようなトラブルは何度か起きていた（参考）。

そして今回、その有人ミッションでついに大事故が起きてしまった。原因が判明していない以上断定はできないが、ロシア宇宙技術の弱体化の波が、いよいよ有人宇宙飛行をも本格的に侵食し始めたのかもしれない。

今回は脱出装置のおかげで、幸いにも宇宙飛行士の命は救われた。しかし、事故が起きた原因と背景を徹底的に洗い出し、後継者の育成や品質管理の徹底といった根本的な改善がなされない限り、こうした事故はまた起こりうるだろう。それも今度は、脱出装置も機能しないという、最悪の事態になるかもしれない。

torishima1015c.jpg

組み立て中のソユーズ・ロケット (C) Roskosmos

他国の有人宇宙計画へも影響

今回のソユーズ失敗の影響は、ロシアだけにとどまらない。

米国はスペース・シャトルの引退以来、独自の宇宙船を保有していないため、ISSへの宇宙飛行士の輸送はソユーズに依存した状態にある。日本や欧州の宇宙飛行士も、米国が購入するソユーズの座席枠を使って飛んでいるため、同じく依存状態にある。

そのため、ソユーズの飛行が再開されない限り、新たな宇宙飛行士がISSに行くことはできない。

また、現在ISSには3人の宇宙飛行士が滞在しているが、宇宙に滞在できる期間にも制限があり、2019年1月には帰還する必要がある。つまりそれまでにソユーズの飛行が再開されないと、ISSを無人で運用せざるを得ない事態となる。

ちなみに米国では、イーロン・マスク氏率いるスペースXと、大手航空宇宙メーカーのボーイングの2社が、新型宇宙船の開発に取り組んでいる。しかし、開発の遅れにより、人を乗せて飛べるようになるのは、早くとも2019年の春以降になる。

torishima1017d.jpg

国際宇宙ステーション (C) ISS

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

世界成長、悪化の公算　中東情勢受け＝ＩＭＦチーフエ
2026.04.14

ビジネス

ユーロ圏、イラン戦争早期収束でも今年の成長に打撃＝
2026.04.14

ビジネス

ＩＭＦ、新興・途上国の26年成長率予想引き下げ　中
2026.04.14

ビジネス

中東・北アフリカ成長率急減速へ、イラン戦争が打撃＝
2026.04.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：台湾有事の新シナリオ
特集：台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号（4/14発売）

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ「EV撤退」が示す、日本が失った力の正体
  • 2
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落　不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 4
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目の…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    トランプがまた暴走？「イラン海上封鎖」の勝算
  • 8
    高さ330メートルの絶景と恐怖　「世界一高い屋外エレ…
  • 9
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 10
    目のやり場に困る...元アイスホッケー女性選手の「密…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 7
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 8
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中