最新記事

宇宙開発

ソユーズ打ち上げ失敗、有人ロケットをロシアに依存してきた各国の宇宙計画のあやうさ

2018年10月17日（水）19時00分
鳥嶋真也

折しも、昨今のロシアの宇宙開発は、ロケットの打ち上げ失敗や衛星の故障といったトラブルが相次いでいる。その理由として、ロシア連邦誕生以来の予算不足による後継者の不足やノウハウの継承の失敗、品質管理の不徹底といった技術力の低下が起こっていると考えられている。

その中で有人宇宙飛行ミッションだけは、人の命が失われるほどの大きな事故は起こっていなかった。これは、有人ミッションに限ってはとくに念入りに製造、検査をしているからとされている。

もちろん、それにより摘まれたトラブルの種もあったのは事実だろう。しかしそれでも、太陽電池が開かなかったり、ドッキングに使うシステムが故障したりといった、一歩間違えれば重大な事故になりかねないようなトラブルは何度か起きていた（参考）。

そして今回、その有人ミッションでついに大事故が起きてしまった。原因が判明していない以上断定はできないが、ロシア宇宙技術の弱体化の波が、いよいよ有人宇宙飛行をも本格的に侵食し始めたのかもしれない。

今回は脱出装置のおかげで、幸いにも宇宙飛行士の命は救われた。しかし、事故が起きた原因と背景を徹底的に洗い出し、後継者の育成や品質管理の徹底といった根本的な改善がなされない限り、こうした事故はまた起こりうるだろう。それも今度は、脱出装置も機能しないという、最悪の事態になるかもしれない。

torishima1015c.jpg

組み立て中のソユーズ・ロケット (C) Roskosmos

他国の有人宇宙計画へも影響

今回のソユーズ失敗の影響は、ロシアだけにとどまらない。

米国はスペース・シャトルの引退以来、独自の宇宙船を保有していないため、ISSへの宇宙飛行士の輸送はソユーズに依存した状態にある。日本や欧州の宇宙飛行士も、米国が購入するソユーズの座席枠を使って飛んでいるため、同じく依存状態にある。

そのため、ソユーズの飛行が再開されない限り、新たな宇宙飛行士がISSに行くことはできない。

また、現在ISSには3人の宇宙飛行士が滞在しているが、宇宙に滞在できる期間にも制限があり、2019年1月には帰還する必要がある。つまりそれまでにソユーズの飛行が再開されないと、ISSを無人で運用せざるを得ない事態となる。

ちなみに米国では、イーロン・マスク氏率いるスペースXと、大手航空宇宙メーカーのボーイングの2社が、新型宇宙船の開発に取り組んでいる。しかし、開発の遅れにより、人を乗せて飛べるようになるのは、早くとも2019年の春以降になる。

torishima1017d.jpg

国際宇宙ステーション (C) ISS

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国と推定される無人機、15日に与那国と台湾間を通
2025.11.17

ワールド

中国、ネット企業の独占規制強化へ　ガイドライン案を
2025.11.17

ワールド

台湾総統、中国は「大国にふさわしい行動を」　日本と
2025.11.17

ビジネス

持続的・安定的な2％達成、緩和的状態が長く続くのも
2025.11.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界最高の投手
特集：世界最高の投手
2025年11月18日号（11/11発売）

日本最高の投手がＭＬＢ最高の投手に──。全米が驚愕した山本由伸の投球と大谷・佐々木の活躍

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生まれた「全く異なる」2つの投資機会とは？
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 5
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 6
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 7
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 8
    レアアースを武器にした中国...実は米国への依存度が…
  • 9
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 10
    反ワクチンのカリスマを追放し、豊田真由子を抜擢...…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    『プレデター: バッドランド』は良作？駄作？...批評…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    ドジャースの「救世主」となったロハスの「渾身の一…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中