最新記事

宇宙開発

ソユーズ打ち上げ失敗、有人ロケットをロシアに依存してきた各国の宇宙計画のあやうさ

2018年10月17日（水）19時00分
鳥嶋真也

折しも、昨今のロシアの宇宙開発は、ロケットの打ち上げ失敗や衛星の故障といったトラブルが相次いでいる。その理由として、ロシア連邦誕生以来の予算不足による後継者の不足やノウハウの継承の失敗、品質管理の不徹底といった技術力の低下が起こっていると考えられている。

その中で有人宇宙飛行ミッションだけは、人の命が失われるほどの大きな事故は起こっていなかった。これは、有人ミッションに限ってはとくに念入りに製造、検査をしているからとされている。

もちろん、それにより摘まれたトラブルの種もあったのは事実だろう。しかしそれでも、太陽電池が開かなかったり、ドッキングに使うシステムが故障したりといった、一歩間違えれば重大な事故になりかねないようなトラブルは何度か起きていた（参考）。

そして今回、その有人ミッションでついに大事故が起きてしまった。原因が判明していない以上断定はできないが、ロシア宇宙技術の弱体化の波が、いよいよ有人宇宙飛行をも本格的に侵食し始めたのかもしれない。

今回は脱出装置のおかげで、幸いにも宇宙飛行士の命は救われた。しかし、事故が起きた原因と背景を徹底的に洗い出し、後継者の育成や品質管理の徹底といった根本的な改善がなされない限り、こうした事故はまた起こりうるだろう。それも今度は、脱出装置も機能しないという、最悪の事態になるかもしれない。

torishima1015c.jpg

組み立て中のソユーズ・ロケット (C) Roskosmos

他国の有人宇宙計画へも影響

今回のソユーズ失敗の影響は、ロシアだけにとどまらない。

米国はスペース・シャトルの引退以来、独自の宇宙船を保有していないため、ISSへの宇宙飛行士の輸送はソユーズに依存した状態にある。日本や欧州の宇宙飛行士も、米国が購入するソユーズの座席枠を使って飛んでいるため、同じく依存状態にある。

そのため、ソユーズの飛行が再開されない限り、新たな宇宙飛行士がISSに行くことはできない。

また、現在ISSには3人の宇宙飛行士が滞在しているが、宇宙に滞在できる期間にも制限があり、2019年1月には帰還する必要がある。つまりそれまでにソユーズの飛行が再開されないと、ISSを無人で運用せざるを得ない事態となる。

ちなみに米国では、イーロン・マスク氏率いるスペースXと、大手航空宇宙メーカーのボーイングの2社が、新型宇宙船の開発に取り組んでいる。しかし、開発の遅れにより、人を乗せて飛べるようになるのは、早くとも2019年の春以降になる。

torishima1017d.jpg

国際宇宙ステーション (C) ISS

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

独ＺＥＷ景気期待指数、12月は45.8に上昇　予想
2025.12.16

ワールド

ウクライナ提案のクリスマス停戦、和平合意成立次第＝
2025.12.16

ビジネス

ＥＵの炭素国境調整措置、自動車部品や冷蔵庫などに拡
2025.12.16

ビジネス

ＥＵ、自動車業界の圧力でエンジン車禁止を緩和へ
2025.12.16
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 8
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 9
    FRBパウエル議長が格差拡大に警鐘..米国で鮮明になる…
  • 10
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 9
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中