最新記事

「儲かるエコ」の新潮流 サーキュラー・エコノミー

サーキュラー・エコノミー 世界に広がる「儲かるエコ」とは何か

THE CIRCULAR ECONOMY GOES MAINSTREAM

2018年10月10日(水)18時50分
ウィリアム・アンダーヒル(ジャーナリスト)

©2018 Accenture GORODENKOFF/ISTOCKPHOTO (LABORATORY), DENIS BALIBOUSE-REUTERS (ALUMINUM), SEAN PAVONE/ISTOCKPHOTO (FACTORY), RUPAK DE CHOWDHURI-REUTERS (STORE), TATSIANAMA/ISTOCKPHOTO (SMART PHONE), NGUYEN HUY KHAM-REUTERS (PLASTIC BOTTLES);

<単なるリサイクルやリユースにとどまらず、あくまで儲かるビジネスを目指す革新的概念「サーキュラー・エコノミー」とは? 本誌10/10発売号「『儲かるエコ』の新潮流 サーキュラー・エコノミー」特集より>

※本誌10/16号(10/10発売)は「『儲かるエコ』の新潮流 サーキュラー・エコノミー」特集。企業は儲かり、国家財政は潤い、地球は救われる――。「サーキュラー・エコノミー」とは何か、どの程度の具体性と実力があるのか、そして既に取り組まれている20のビジネス・アイデアとは?

エレン・マッカーサーはチャレンジの何たるかを知っている。果てしない大海原をたった独りで航海し、数多くの賞に輝いてきたからだ。

幼いうちから自分の目標を定め、お小遣いをためて最初の小さなボートを買った。その強い思いが報われたのは2005年。マッカーサーは28歳の若さでヨットによる世界単独一周の最短記録を打ち立てた。孤独と疲労、荒れ狂う海に挑んだ71日間の旅だった。

しかし海の勝利の遺産は、手にしたトロフィーの数よりはるかに価値がある。マッカーサーは現在、「サーキュラー・エコノミー(循環型経済)」の推進に精力を注いでいる。この経済の最新の概念は、人間の使い捨て習慣を正し、環境破壊を防ぐもの。おそらく最も実行可能なアイデアだ。

マッカーサーは単独航海中に、わずかな備蓄品で命をつないでいる自分の状況が、地球環境の現状と似ていることに気付いた。海上ではヨットの貯蔵庫の中身を補充できない。地球の資源も同じだ。「私たち人類は、地球の限りある資源を使い切ってしまおうとしている」と彼女は思う。

母国イギリスで、マッカーサーは海から陸に上がって活動家に転身。現在は2010年に設立したエレン・マッカーサー財団を率いて、ホーン岬を吹き荒れる大風に立ち向かった頃の勢いでサーキュラー・エコノミーの大義を説いている。「これは私が体験したことのない最大のチャレンジ。グローバル経済の未来を守るチャレンジ」だと信じるからだ。

彼女の分析は明快だ。今の経済システムには欠陥があり、地球の資源は地球と人類の生存を脅かす速度で消費されている。19世紀に産業革命が進んで以来、人間は使い捨ての「直線型経済」に慣れてきた。「作って、売って、使って、廃棄する」経済だ。

こんなことを続けるのは愚の骨頂だ、とマッカーサーは言う。私たちは今後50年で銅や銀、スズ、亜鉛といった資源を枯渇させ、気候変動を加速させ、ごみ処理場を満杯にし、プラスチックで海を汚染し尽くす可能性がある。いま求められるのは、全く新しい視点からのアプローチだ。

部品の85%を新製品に再利用

マッカーサーとサーキュラー・エコノミーの支持者たちは、この難題に対処できると考える。10月22〜23日、日本の環境省とフィンランドの基金が共催する「第2回世界循環経済フォーラム」が横浜で各国政府や自治体、NGOなどの関係者を集めて開かれる。メッセージは「直線型モデルはもう古い、これからは循環型だ」。

では新モデルの中身とは? まずは、製品を繰り返し利用できるものにすることが挙げられる。原材料が天然素材または「生分解性」の物質なら廃棄しても構わない。しかし「産業技術系の」物質は転用し、再使用しなければならない(生産したメーカーが再使用にも責任を持つのが理想的だ)。今では「閉鎖ループ」という言葉を目にする機会も増えてきた。

【参考記事】日本の消費者は欧州と違う、循環型経済に日本企業はどうすべきか

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」

ワールド

米、インドネシアに19%関税 米国製品は無関税=ト

ビジネス

米6月CPI、前年比+2.7%に加速 FRBは9月

ビジネス

アップル、レアアース磁石購入でMPマテリアルズと契
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中