最新記事

ヘルス

やせていても太っていると思い込む、日本の女性の危険な「やせ」願望

2018年10月10日(水)16時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

日本の過度の痩身志向に思春期の女子は反応する VladimirFLoyd/iStock.

<実際より自分が太っていると思い込む傾向が強い日本の女性――新生児の低体重児の割合が主要国中で最も高いという弊害も>

現代の日本は飽食の時代と言われているが、20~30代の女性は、食糧難だった終戦直後の時代よりも栄養失調の状態にあるという。多忙で食事の時間が取れないことや、痩身(やせ)願望が強いことが原因とされている。

無理な減食(欠食)は当人の身体に異常をきたすと同時に、生まれてくる子どもへの影響も懸念される。2015年の統計によると、新生児に占める低体重児の割合は9.5%で、主要先進国の中では最も高い(内閣府『男女共同参画白書』2018年度版)。

人間の体格を測る指標としてBMIがある。「Body Mass Index」の略で、体重(kg)を身長(m)の二乗で割った値だ。この数値が18.5を下回ると痩身、25.0を上回ると肥満と判定される。

ISSP(国際社会調査プログラム)が2011年に実施した「健康と健康管理に関する調査」では、各国の成人に身長と体重を尋ねている。個票データから日本の20代女性のBMIを計算すると、17.3%が痩身、7.7%が肥満と判定される。この結果は国際的に見てどうなのか。横軸に痩身、縦軸に肥満の割合をとった座標上に、32カ国のドットを配置すると<図1>のようになる。

maita181010-chart01.jpg

右下は痩身の女性が多い国で、日本を含むアジア諸国がほとんどだ。数としては、痩身より肥満の率が高い国が多く(斜線より上)、欧米諸国はこのゾーンに位置する。その最たる例がアメリカで、20代女性の半分近くが肥満という結果だ。ハイカロリーな食事が要因となっているのだろう。

世間で言われている通り、日本では「やせ過ぎ」の女性が多いことが分かる。その原因として、過度の痩身志向があるのは否めない。日本では「やせ」を美とする風潮が強く、特に思春期の女子はそれを敏感に察知する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サウジの東西石油パイプラインが損傷、イラン攻撃で 

ワールド

独首相、トランプ氏と電話会談 米イラン停戦合意受け

ワールド

イラン、米との交渉に一層慎重 停戦後も不信感根強く

ワールド

欧州など各国首脳、イラン戦争の永続的な終結求める 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 6
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 7
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 8
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 9
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 10
    5日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中