最新記事

ヘルス

やせていても太っていると思い込む、日本の女性の危険な「やせ」願望

2018年10月10日(水)16時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

日本の過度の痩身志向に思春期の女子は反応する VladimirFLoyd/iStock.

<実際より自分が太っていると思い込む傾向が強い日本の女性――新生児の低体重児の割合が主要国中で最も高いという弊害も>

現代の日本は飽食の時代と言われているが、20~30代の女性は、食糧難だった終戦直後の時代よりも栄養失調の状態にあるという。多忙で食事の時間が取れないことや、痩身(やせ)願望が強いことが原因とされている。

無理な減食(欠食)は当人の身体に異常をきたすと同時に、生まれてくる子どもへの影響も懸念される。2015年の統計によると、新生児に占める低体重児の割合は9.5%で、主要先進国の中では最も高い(内閣府『男女共同参画白書』2018年度版)。

人間の体格を測る指標としてBMIがある。「Body Mass Index」の略で、体重(kg)を身長(m)の二乗で割った値だ。この数値が18.5を下回ると痩身、25.0を上回ると肥満と判定される。

ISSP(国際社会調査プログラム)が2011年に実施した「健康と健康管理に関する調査」では、各国の成人に身長と体重を尋ねている。個票データから日本の20代女性のBMIを計算すると、17.3%が痩身、7.7%が肥満と判定される。この結果は国際的に見てどうなのか。横軸に痩身、縦軸に肥満の割合をとった座標上に、32カ国のドットを配置すると<図1>のようになる。

maita181010-chart01.jpg

右下は痩身の女性が多い国で、日本を含むアジア諸国がほとんどだ。数としては、痩身より肥満の率が高い国が多く(斜線より上)、欧米諸国はこのゾーンに位置する。その最たる例がアメリカで、20代女性の半分近くが肥満という結果だ。ハイカロリーな食事が要因となっているのだろう。

世間で言われている通り、日本では「やせ過ぎ」の女性が多いことが分かる。その原因として、過度の痩身志向があるのは否めない。日本では「やせ」を美とする風潮が強く、特に思春期の女子はそれを敏感に察知する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ICE予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で=ト

ワールド

パキスタンとアフガニスタン協議開始、中国仲介 新疆

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中