最新記事

ヘルス

やせていても太っていると思い込む、日本の女性の危険な「やせ」願望

2018年10月10日(水)16時30分
舞田敏彦(教育社会学者)

日本の過度の痩身志向に思春期の女子は反応する VladimirFLoyd/iStock.

<実際より自分が太っていると思い込む傾向が強い日本の女性――新生児の低体重児の割合が主要国中で最も高いという弊害も>

現代の日本は飽食の時代と言われているが、20~30代の女性は、食糧難だった終戦直後の時代よりも栄養失調の状態にあるという。多忙で食事の時間が取れないことや、痩身(やせ)願望が強いことが原因とされている。

無理な減食(欠食)は当人の身体に異常をきたすと同時に、生まれてくる子どもへの影響も懸念される。2015年の統計によると、新生児に占める低体重児の割合は9.5%で、主要先進国の中では最も高い(内閣府『男女共同参画白書』2018年度版)。

人間の体格を測る指標としてBMIがある。「Body Mass Index」の略で、体重(kg)を身長(m)の二乗で割った値だ。この数値が18.5を下回ると痩身、25.0を上回ると肥満と判定される。

ISSP(国際社会調査プログラム)が2011年に実施した「健康と健康管理に関する調査」では、各国の成人に身長と体重を尋ねている。個票データから日本の20代女性のBMIを計算すると、17.3%が痩身、7.7%が肥満と判定される。この結果は国際的に見てどうなのか。横軸に痩身、縦軸に肥満の割合をとった座標上に、32カ国のドットを配置すると<図1>のようになる。

maita181010-chart01.jpg

右下は痩身の女性が多い国で、日本を含むアジア諸国がほとんどだ。数としては、痩身より肥満の率が高い国が多く(斜線より上)、欧米諸国はこのゾーンに位置する。その最たる例がアメリカで、20代女性の半分近くが肥満という結果だ。ハイカロリーな食事が要因となっているのだろう。

世間で言われている通り、日本では「やせ過ぎ」の女性が多いことが分かる。その原因として、過度の痩身志向があるのは否めない。日本では「やせ」を美とする風潮が強く、特に思春期の女子はそれを敏感に察知する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

JPモルガン、トランプ氏主導の「平和評議会」と協議

ワールド

IMF、中国26年成長率予測4.5%に維持 不動産

ビジネス

リオティント、通期利益が予想に届かず 鉄鉱石価格の

ワールド

米インドネシア企業、総額384億ドルの契約に署名 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中