最新記事

中国社会

世界が激怒する中国「犬肉祭り」の残酷さ

2018年7月6日(金)18時30分
ピーター・リー(ヒューストン大学ダウンタウン校准教授)

祭りの期間中、地元の「犬市」では生きた犬も取引される Kim Kyung Hoon-REUTERS

<南部の玉林で毎年開催される犬肉食イベントは、最底辺層の住民の生活を支えているが、その不衛生さと残酷さは目に余る>

毎年、夏至を迎える時期になると、中国は「犬戦争」に揺れる。人類史上前例がないこの戦争は南部の広西チワン族自治区の玉林市で開催される恒例の「犬肉祭り」をめぐる攻防だ。

毎年6月21日から行われるこの祭りは「伝統行事」と銘打たれているものの、始まったのは2010年と歴史は浅い。それまで一般の中国人は国内の犬肉産業の存在に目をつぶっていたが、玉林の犬祭りが始まると無関心ではいられなくなった。この祭りに真っ先に抗議の声を上げたのは国内の活動家たちだ。

祭りを開催する犬肉業者に言わせれば、この地域はもともと犬肉食が盛んで、夏至の日に犬肉を食べる習慣があったというが、この主張は疑わしい。中国・山東大学の郭鵬(クオ・ポン)教授が玉林で行った調査で、犬肉は地域全体に浸透した日常食ではないことが分かったからだ。

北京の首都愛護動物協会と微善愛護動物協会が昨年行った調査でも、玉林の犬肉消費量は、豚肉、牛肉、鶏肉などの肉類の消費量よりはるかに少なかった。この調査では回答者の大半が、犬肉は「たまたま」食べただけだと答えた。

とはいえ、中国は世界一の犬肉食大国だ。世界で食用に殺される犬は年間2000万~3000万頭。うち1000万頭が中国で処理されている。犬肉の生産量は年間9万7000トンに及ぶが、この数字は中国の食肉生産全体(年間8000万トン)に比べれば微々たるもの。

犬肉産業が中国経済全体に占めるシェアもわずかにすぎない。中国の就業者数は7億7600万人だが、犬肉生産の就業者数(犬集めから輸送、食肉処理までを含む)は100万人足らずだ。

玉林の犬肉祭りの残酷さは、一般の中国人ばかりか、犬肉業界内でも顰蹙を買っている。玉林の業者は祭りの時期になると、膨大な数の犬を確保するため盗みまで働く。彼らは飼い主に気付かれないよう、素早く犬を盗むために、細いワイヤを犬の首に引っ掛けて捕える。ワイヤが首に食い込み、犬が傷つくこともしばしばだ。

地元は抗議活動に反発

長距離輸送のコストを考えれば、1回に500頭以上を運ぶ必要があるが、それだけの犬を集めるには20日程度かかる。その間、既に捕まった犬は不潔な囲いに入れられることになり、囲いが混み合うにつれて感染症がはびこる。さらに輸送にも最低3日かかり、その間犬たちは狭い檻に閉じ込められて、体のあちこちが傷つき、ハエがたかり、ウジが湧く。

積み込み・積み下ろし作業も乱暴だ。檻は地面に投げ落とされ、骨折した犬たちの叫びが辺りに響く。だが人間の残酷さが最もあらわになるのは犬を殺すときだ。犬は1頭ずつ、順番を待つ仲間の前で殺される。筆者はこれまで3回玉林の犬肉祭りを見に行ったが、仲間の処刑を目の当たりにした犬たちの様子には胸がつぶれそうになった。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トルコ大統領、仏製品ボイコット呼び掛け 風刺画で対

ビジネス

米新築住宅販売、9月は前月比3.5%減 予想に反し

ビジネス

コロナ治療法、ワクチンよりも容易で安価=ブラジル大

ビジネス

米当局、共和党全国大会でのポンペオ氏演説調査 ハッ

MAGAZINE

特集:ドイツ妄信の罠

2020-11・ 3号(10/27発売)

良くも悪くも日本人が特別視する国家・ドイツ──歴史問題や政治、経済で本当に学ぶべき点は

人気ランキング

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 3

    中国が極超音速ミサイルを配備、「能力の無駄遣い」と環球時報

  • 4

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 5

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 6

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 7

    新型コロナウイルスは糖尿病を引き起こす? 各国で…

  • 8

    中国はトランプ再選を願っている

  • 9

    アメリカ大統領選挙、ラストベルトもトランプ離れ …

  • 10

    中国政府のウイグル人弾圧をめぐって、国連で再び各…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 4

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 7

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 8

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 9

    グアムを「州に格上げ」して中国に対抗せよ

  • 10

    新型コロナ、スウェーデンは高齢者を犠牲にしたのか

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月