最新記事

人体

冷凍保存で人間は不死身になれる?

2018年3月27日(火)18時00分
ゾルタン・イストゥバン

アルコー寿命延長財団の施設には患者たちを冷凍保存する装置が並ぶ Jeff Topping-REUTERS

<医療の進歩を期待して「冷たい眠り」に就く患者たち――彼らの権利を守るための法整備が必要だ>

人体冷凍保存(クライオニクス)は、液体窒素を使って超低温で人体を冷凍する技術だ。現代の医療では治療不可能な病気にかかった人を、いずれ医療が進歩して蘇生する技術が完成した時点で解凍・治療しようというものだ。

最近は、遺伝子編集や人工細胞、ナノテクノロジーなどさまざまな分野で画期的な進歩が見られる。35~50年たてば、冷凍されている人々を蘇生させることができるのではないかと人体冷凍保存の専門家は考えている。

記者はかつて、米アリゾナ州にある人体冷凍保存施設のアルコー寿命延長財団を訪れた。施設内には、患者たちを冷凍保存する高さ2メートル余りのスチール製の装置が並んでいた。

「患者たち」と書いたのは、彼らは死んではいないと研究者たちが考えているからだ。「私たちは『緊急医学』を実践している」と、マックス・モアCEOはいう。「患者たちは死んではいない。もう死など存在しない。彼らは生き返る時を待っている」

16年には、癌で死亡したイギリスの14歳の少女が冷凍されたことが世界中で大きく報道され、人体冷凍保存を規制する法整備が必要だという声が高まった。少女はアメリカで冷凍保存されているが、イギリスで、いや、おそらく世界で初めて、人体冷凍保存に関する裁判事例となったことでも知られる。

少女と母親は冷凍保存を希望していたが、父親は望んでいなかった。ピーター・ジャクソン判事は死に瀕していた少女に面会し、冷凍保存によって長く生きる可能性を探りたいという希望を彼女自身から聞いた。少女は判事への手紙にこうつづった。

「私はまだ14歳です。死にたくありません。でも、死ぬのだと分かっています。冷凍保存してもらえば、治療を受け、目覚めるチャンスがあると思います。何百年も後かもしれませんが。地面の下に埋められるのは嫌です。私は生きたい。もっと長く生きたい。将来、私の癌を治療する方法が見つかるかもしれません。そのチャンスが欲しい。それが私の願いです」

少女が死ぬ前に、ジャクソンは冷凍保存を許可する判決を出した。少女の弁護士ゾーイ・フリートウッドはBBCラジオの番組で、彼女のような「非凡な人物」の裁判に関われたことは「とても光栄」だったと語った。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国輸出、3月は約40年ぶり高い伸び 半導体151

ワールド

UAE、米国などによるホルムズ海峡の武力開放支援へ

ワールド

米国務長官、イラン戦争の「ゴールライン見えてきた」

ワールド

ブラジル大統領、副大統領候補にアルキミン氏再指名 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    韓国・週4.5日労働制が問いかけるもの ──「月曜病」解…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中