最新記事

戦争の物語

歴史と向き合わずに和解はできるのか(コロンビア大学特別講義・解説)

2018年3月13日(火)17時20分
小暮聡子(ニューヨーク支局)

キャロル・グラック/コロンビア大学歴史学教授。専門は日本現代史、現代国際関係、歴史学と記憶。1975年からコロンビア大学で教え、現在、グローバル思想委員会(Committee on Global Thought)委員長。96年アジア学会会長。18年に著書『歴史で考える』(07年、岩波書店)の改訂版(岩波文庫)を刊行予定。 Photograph by Q. Sakamaki for Newsweek Japan

<米コロンビア大学のグラック教授が語る、日本人にとっての「戦争の物語」。本誌2017年12月12日号「戦争の物語」特集より>

昨年11月20日に行われたキャロル・グラック教授の第1回目の授業は、冬が近づくニューヨークで教室全体に熱気を残しながら幕を閉じた。授業の翌日、コロンビア大学の研究室に本誌ニューヨーク支局の小暮聡子がグラックを訪ね、話を聞いた。

歴史問題はなぜ解決しないか(コロンビア大学特別講義・前編)はこちら
「歴史」とは、「記憶」とは何か(コロンビア大学特別講義・後編)はこちら


――「パールハーバー」と聞いて何を思い浮かべるかという質問に、あるアメリカ人の学生が「だまし討ち」と言い、別のアメリカ人学生は「奇襲攻撃」と答えた。2人の答えの違いとは。

2つの答えが示しているのは、歴史家が書いた「歴史」と「共通の記憶」、つまり大衆文化やマスメディア、国家の式典や政治家のスピーチなどによって伝達されるものの違いだ。歴史家は日本による真珠湾攻撃を「奇襲攻撃」と正確に描写するかもしれないが、41年12月7日に生きていたアメリカ人にとって「だまし討ち」とは、アメリカを国家防衛と戦争に駆り立てた感情やショック、日本に対する敵対心を表現するものだった。このネガティブな言葉は、その後も長きにわたって残り続けていた。

どの国もそれぞれ、戦争中か、もしくは終戦直後に作られた影響力の強い戦争の物語というものを持っている。「共通の記憶」として長い間社会で受け継がれていくものもあれば、時間とともに変わるものもある。変わったものの例としては、ホロコースト、南京虐殺、慰安婦。一方で、広島原爆の記憶は、日本とアメリカの両方で45年からあまり変わってはいない。昨日講義に参加していた若い世代のアメリカ人たちが持つパールハーバーの記憶は、41年当時のものとは確かに違うようだ。

彼らがそれを「だまし討ち」と呼んだとしても、そこからは「反日」という意味合いが抜け落ちているようだ。その印象は歴史書から得たものではなく、共通の記憶が長い年月の中で変わってきた結果だ。

――真珠湾攻撃から50周年の91年、あなたは本誌8月15・22日号に寄稿したコラムでこう書いていた。「開戦を思い起こすことなしに終戦を回顧することはできず、戦争を思い起こすことなくして平和を語ることはできない」。2016年に安倍首相がパールハーバーを訪問した今、日本人は真珠湾に向き合っていると思うか。

日本人はこれまで長年、戦争を終わらせた原爆と降伏という45年の終戦を記念し続け、41年のパールハーバーという(太平洋戦争の)始まりにはそれほど関心を向けず、さらにこの戦争の本当の始まりは37年、中国においてであるということには全くと言っていいほど注意を払ってこなかった。ハワイで安倍首相とオバマ大統領は繰り返し「和解」という言葉を使っていたが、彼らのスピーチの核心というのは第二次世界大戦について以上に、今日の日米関係についてだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中