最新記事

戦争の物語

歴史と向き合わずに和解はできるのか(コロンビア大学特別講義・解説)

2018年3月13日(火)17時20分
小暮聡子(ニューヨーク支局)

キャロル・グラック/コロンビア大学歴史学教授。専門は日本現代史、現代国際関係、歴史学と記憶。1975年からコロンビア大学で教え、現在、グローバル思想委員会(Committee on Global Thought)委員長。96年アジア学会会長。18年に著書『歴史で考える』(07年、岩波書店)の改訂版(岩波文庫)を刊行予定。 Photograph by Q. Sakamaki for Newsweek Japan

<米コロンビア大学のグラック教授が語る、日本人にとっての「戦争の物語」。本誌2017年12月12日号「戦争の物語」特集より>

昨年11月20日に行われたキャロル・グラック教授の第1回目の授業は、冬が近づくニューヨークで教室全体に熱気を残しながら幕を閉じた。授業の翌日、コロンビア大学の研究室に本誌ニューヨーク支局の小暮聡子がグラックを訪ね、話を聞いた。

歴史問題はなぜ解決しないか(コロンビア大学特別講義・前編)はこちら
「歴史」とは、「記憶」とは何か(コロンビア大学特別講義・後編)はこちら


――「パールハーバー」と聞いて何を思い浮かべるかという質問に、あるアメリカ人の学生が「だまし討ち」と言い、別のアメリカ人学生は「奇襲攻撃」と答えた。2人の答えの違いとは。

2つの答えが示しているのは、歴史家が書いた「歴史」と「共通の記憶」、つまり大衆文化やマスメディア、国家の式典や政治家のスピーチなどによって伝達されるものの違いだ。歴史家は日本による真珠湾攻撃を「奇襲攻撃」と正確に描写するかもしれないが、41年12月7日に生きていたアメリカ人にとって「だまし討ち」とは、アメリカを国家防衛と戦争に駆り立てた感情やショック、日本に対する敵対心を表現するものだった。このネガティブな言葉は、その後も長きにわたって残り続けていた。

どの国もそれぞれ、戦争中か、もしくは終戦直後に作られた影響力の強い戦争の物語というものを持っている。「共通の記憶」として長い間社会で受け継がれていくものもあれば、時間とともに変わるものもある。変わったものの例としては、ホロコースト、南京虐殺、慰安婦。一方で、広島原爆の記憶は、日本とアメリカの両方で45年からあまり変わってはいない。昨日講義に参加していた若い世代のアメリカ人たちが持つパールハーバーの記憶は、41年当時のものとは確かに違うようだ。

彼らがそれを「だまし討ち」と呼んだとしても、そこからは「反日」という意味合いが抜け落ちているようだ。その印象は歴史書から得たものではなく、共通の記憶が長い年月の中で変わってきた結果だ。

――真珠湾攻撃から50周年の91年、あなたは本誌8月15・22日号に寄稿したコラムでこう書いていた。「開戦を思い起こすことなしに終戦を回顧することはできず、戦争を思い起こすことなくして平和を語ることはできない」。2016年に安倍首相がパールハーバーを訪問した今、日本人は真珠湾に向き合っていると思うか。

日本人はこれまで長年、戦争を終わらせた原爆と降伏という45年の終戦を記念し続け、41年のパールハーバーという(太平洋戦争の)始まりにはそれほど関心を向けず、さらにこの戦争の本当の始まりは37年、中国においてであるということには全くと言っていいほど注意を払ってこなかった。ハワイで安倍首相とオバマ大統領は繰り返し「和解」という言葉を使っていたが、彼らのスピーチの核心というのは第二次世界大戦について以上に、今日の日米関係についてだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏が閣僚刷新検討 イラン戦争が打撃 選挙控

ワールド

商船三井のLPG船がホルムズ海峡を通過 日本関係2

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 5
    【写真特集】天山山脈を生きるオオカミハンター
  • 6
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中