最新記事

認知症

「血糖値が高い人ほど認知機能が低下しやすい」との研究結果

2018年2月2日(金)18時20分
松岡由希子

血糖値が高い人ほど認知機能が低下しやすい DebbiSmirnoff-iStock

<英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究によると、血糖値が高い人ほど、認知機能が低下しやすいことがわかった>

認知症と糖尿病との関連については、長年、様々な研究がすすめられてきた。2011年には、九州大学の清原裕博士の研究チームが「糖尿病の人は、血糖値が正常な人に比べて1.74倍も認知症にかかりやすい」との研究結果を明らかにしている。

糖尿病でなくても血糖値が高い人ほど認知機能が低下しやすい

英インペリアル・カレッジ・ロンドンの研究プロジェクトは、2018年1月、欧州糖尿病学会(EASD)の学会誌「ダイアベートロジア」において、英国人の高齢者5,189人を対象とする研究結果を発表した。

これによると、糖尿病と診断されているかどうかにかかわらず、過去1ヶ月から2ヶ月の平均血糖値を表わす「HbA1c(ヘモグロビン・エイワンシー)」のレベルが高い人ほど、認知機能が低下しやすいことがわかったという。

認知機能の低下の進行を緩和させる可能性

この研究プロジェクトでは、50歳以上の英国人の健康・社会・福祉・経済にまつわる状況を2002年から2年ごとに調査した高齢者パネルデータ「ELSA」から5189人を抽出し、2004年から2014年までの合計5回の調査データを分析。対象者の平均年齢は65.6歳で、全体の55.1%が女性であった。

その結果、どの対象者も加齢とともに認知機能が低下していたものの、血糖値が正常な人に比べて、糖尿病または前糖尿病(糖尿病予備軍)の人のほうが、認知機能が低下しやすいことが明らかとなった。とりわけ、認知機能の低下は、「HbA1c」の数値と直接的な関連が認められたという。

これらの研究結果は、「HbA1c」を用いて糖尿病と認知機能の低下とを関連づける世界初の成果として評価されている。

また、糖尿病かどうかにかかわらず、「HbA1c」の数値と認知機能の低下との相関関係を示したことは、糖尿病の発症を遅らせたり、血糖コントロールすることによって、認知機能の低下の進行を緩和させる可能性を示唆するものともいえるだろう。

研究プロジェクトでは、今後、糖尿病患者の血糖コントロールが認知機能の低下にもたらす長期的な効果について、さらに研究をすすめていく方針だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:節約広がるロシア、外食不振で飲食店の閉店

ビジネス

仏総合PMI、2月速報49.9 需要が低迷

ワールド

エヌビディア、オープンAIへ300億ドル投資 近く

ビジネス

食品大手ダノン、25年売上高が予想上回る 26年に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中