最新記事

軍事

北朝鮮による電磁パルス攻撃の現実味

2018年1月6日(土)15時30分
ジョン・ケスター

電磁パルスは巨大な雷のようなもので、あらゆるインフラに影響する YURY_DMITRIENKO/ISTOCKPHOTO

<核爆発による電磁波でインフラを破壊するEMP攻撃で米国民の9割が1年以内に死亡?>

アメリカの安全保障強硬派の一部は何年もの間、電磁パルス(EMP)兵器の脅威を警告してきた。それは衛星通信を不能にし、電力系統を停止させ、ある物理学者が「大陸規模のタイムマシン」と呼んだように、アメリカを電話やテレビも電力もない時代に逆戻りさせる――。

ここ数カ月、北朝鮮とアメリカの言葉の応酬がエスカレートするなかでEMP問題が再燃している。北朝鮮が9月3日に核実験を実施した際、同日朝に朝鮮中央通信が、金正恩(キム・ジョンウン)朝鮮労働党委員長がICBM(大陸間弾道ミサイル)に搭載可能な水爆を視察したと報道し、「強力なEMP攻撃もできる」と伝えたためだ。北朝鮮がEMPを公式に認めたのは初めてだった。

EMPとは、核爆発によって生じる強力な電磁波のこと。高度数十~数百キロの高層大気圏内で核兵器を爆発させた場合、地表には爆風や放射能による直接の影響はないとされる。しかし、EMPが地磁気に引き寄せられて地上へ向かう際に大電流になり、送電線や電話やインターネット回線、航空機関の管制システムからパソコンなどの電子機器まで破壊。幅広い分野を長期にわたり機能不全に陥らせる恐れがある。

EMPへの懸念は1962年にアメリカが行った「スターフィッシュ・プライム」実験にさかのぼる。核兵器を太平洋の約400キロ上空で爆発させたところ爆心から1400キロも離れたハワイで停電が起こり、科学者はその威力に気付いた。

元CIAの核専門家ピーター・プライらの報告書によれば、EMP攻撃でアメリカの電力網が破壊されれば、国民の約9割が1年以内に死亡する可能性があるという。

風向きが変わり始めた

しかし北朝鮮の実行力について、アメリカでは懐疑的な声が非常に多い。理論上、電磁パルスは破壊的な力を持つ。しかしその効力を最大限に生かす兵器を造ることがどれほど難しいか、科学界では何年も議論されてきた。無党派の独立監視団体「政府監視計画(POGO)」の調査部長ニック・シュウェレンバックから見て、そうした仮想攻撃への恐怖は「多くの不完全な仮定に基づいている」。

米国防大学の上級研究員で物理学者のユサフ・バットによれば、EMP攻撃の成功には条件がある。爆弾を一定の高度で爆発させなければならず、特定の発射方法が必要だという。

電波から脳を保護するためアルミホイルをかぶる人々がいるが、EMPもそれと変わらないと批評家は冷たい目を向けてきた。北朝鮮がEMPに言及した数週間後にも、EMP攻撃の脅威を評価する米議会の委員会は16年間の活動に幕を閉じた。

ニュース速報

ビジネス

インタビュー:前田道路が反対表明してもTOBは実施

ビジネス

中国、2014─18年成長率を上方改定 GDP倍増

ビジネス

ストライキは仏経済を0.1%ポイント下押しへ=ルメ

ワールド

フィリピン首都近郊の火山に再噴火の兆候、観光施設に

MAGAZINE

特集:米イラン危機 戦争は起きるのか

2020-1・21号(1/15発売)

ソレイマニ司令官殺害で高まった緊張── 米イランの衝突が戦争に拡大する可能性

人気ランキング

  • 1

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃される

  • 2

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メーガン妃の野心

  • 3

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物を救出」は本当?

  • 4

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 5

    人生切り売りする生き方、辞めませんか? 40代独身…

  • 6

    ヘンリー王子夫妻「王室離脱」でエリザベス女王にい…

  • 7

    ヘンリー王子「王室引退」への不満と同情と

  • 8

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 9

    元CIA工作員が占う2020年の世界――危険な「伝統回帰」…

  • 10

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモン…

  • 1

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内実は

  • 2

    韓国・文在寅政権──モンスターになってしまったモンスターハンターたち

  • 3

    イラン、「アメリカに死を」が「独裁者に死を」へ 旅客機撃墜に憤る国民

  • 4

    年始から「不快感」の応酬......文在寅vsアメリカは…

  • 5

    野生のコヨーテ3匹を猫が撃退! 「クレイジーキャッ…

  • 6

    ゴーン逃亡のレバノンが無政府状態に、銀行も襲撃さ…

  • 7

    日本も見習え──台湾はいかにポピュリズムを撃退したか

  • 8

    オーストラリア森林火災、「ウォンバットが野生動物…

  • 9

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

  • 10

    英王室に爆弾を放り込んだスーパーセレブ活動家メー…

  • 1

    日本不買運動で韓国人が改めて思い知らされること

  • 2

    韓国、長引く不況を「ノージャパン運動」が覆い隠す

  • 3

    韓国の自動車が危ない?

  • 4

    複数の海外メディアが行くべき旅行先として日本をセ…

  • 5

    トランプが52カ所攻撃するなら、イランは300カ所攻撃…

  • 6

    イラン軍司令官を殺しておいて本当の理由を説明しよ…

  • 7

    3分で分かるスター・ウォーズ過去8作のあらすじ(初…

  • 8

    ヒトの老化は、34歳、60歳、78歳で急激に進むことが…

  • 9

    訪韓日本人数が訪日韓国人数を上回った ......その内…

  • 10

    最恐テロリストのソレイマニを「イランの英雄」と報…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
「STAR WARS」ポスタープレゼント
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月
  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月