最新記事

最新版アルツハイマー入門

ほどほどでも飲酒を続けると脳には有害？

2017年10月26日（木）10時30分
ハナ・オズボーン

Trifonenko/iStockphoto

＜適量なら飲酒は健康にいい――という常識を覆して、少量でも長期に渡って飲酒を続けると脳がダメージを受けるという酒好きにはショッキングな研究結果が＞

ほどほどの量でも、長期間にわたって飲酒を続けると脳がダメージを受けるかもしれない――酒飲みにはショッキングな研究結果が明らかになった。

2017年6月にブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）で発表されたオックスフォード大学とロンドン大学ユニバーシティーカレッジ（UCL）の最新研究によれば、週当たり14～21単位のアルコールを摂取していた人は、記憶や空間認知をつかさどる脳の部位である海馬が萎縮する確率が、飲まない人の3倍も高かったという。

ちなみにイギリス政府の定めたガイドラインでは、飲酒は週に14単位以内にすべきとされている。1単位は純アルコール量で10ミリリットルとされ、度数4％のビールなら250ミリリットル、13％のワインなら76ミリリットルに相当する。

研究チームが分析対象としたのは、健康でアルコール依存症でない男女550人の30年間にわたる追跡データだ。調査開始時点での平均年齢は43歳で、被験者に対しては定期的に認知能力の検査が行われた。飲酒や喫煙の習慣、病歴や教育、身体的活動といった点についても並行して調査が行われた。

分析によれば、最もリスクが大きかったのは週に30単位以上飲む人。14～21単位の人も、あまり飲まない人や全く飲まない人と比べると海馬が萎縮する兆候はずっと多く見られた。

alzheimer03-chart01.jpg

もっとも、今回の研究から因果関係を引き出すのは尚早。データは被験者本人の申告に基づくため、実際の飲酒量はもっと多かった可能性もある。また、被験者は公務員で（白人で中流階級の男性が多い）、偏りがある点も留意が必要だ。

だが、常識に疑問符を突き付けたという点で意義は大きい。英王立エジンバラ病院神経精神科のキリアン・ウェルチはBMJに寄せた論説でこう述べている。「多くの人が普通だと思っている飲酒習慣が健康に悪影響をもたらす、という主張を補強する重要なものだ。私たちは何かと理由をつけて、長期的には利益にならない行動にしがみつくことを正当化しがちだ」

少なくとも、飲酒習慣を見直すきっかけにはなりそうだ。

【参考記事】中年の運動不足が脳の萎縮を促す

【参考記事】孤独感の持ち主は認知症になる確率が1.64倍

＜ニューズウィーク日本版特別編集『最新版アルツハイマー入門』から転載＞

alzheimer.jpg
ニューズウィーク日本版特別編集
最新版アルツハイマー入門

最新サイエンス　発症した家族・友人とどう接するか
高齢化アメリカの介護の現実と大胆対策

2017年9月29日発売／816円（税込）






＊上の画像をクリックすると外部の販売サイトが開きます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中