最新記事

最新版アルツハイマー入門

ほどほどでも飲酒を続けると脳には有害?

2017年10月26日(木)10時30分
ハナ・オズボーン

Trifonenko/iStockphoto

<適量なら飲酒は健康にいい――という常識を覆して、少量でも長期に渡って飲酒を続けると脳がダメージを受けるという酒好きにはショッキングな研究結果が>

ほどほどの量でも、長期間にわたって飲酒を続けると脳がダメージを受けるかもしれない――酒飲みにはショッキングな研究結果が明らかになった。

2017年6月にブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)で発表されたオックスフォード大学とロンドン大学ユニバーシティーカレッジ(UCL)の最新研究によれば、週当たり14~21単位のアルコールを摂取していた人は、記憶や空間認知をつかさどる脳の部位である海馬が萎縮する確率が、飲まない人の3倍も高かったという。

ちなみにイギリス政府の定めたガイドラインでは、飲酒は週に14単位以内にすべきとされている。1単位は純アルコール量で10ミリリットルとされ、度数4%のビールなら250ミリリットル、13%のワインなら76ミリリットルに相当する。

研究チームが分析対象としたのは、健康でアルコール依存症でない男女550人の30年間にわたる追跡データだ。調査開始時点での平均年齢は43歳で、被験者に対しては定期的に認知能力の検査が行われた。飲酒や喫煙の習慣、病歴や教育、身体的活動といった点についても並行して調査が行われた。

分析によれば、最もリスクが大きかったのは週に30単位以上飲む人。14~21単位の人も、あまり飲まない人や全く飲まない人と比べると海馬が萎縮する兆候はずっと多く見られた。

alzheimer03-chart01.jpg

もっとも、今回の研究から因果関係を引き出すのは尚早。データは被験者本人の申告に基づくため、実際の飲酒量はもっと多かった可能性もある。また、被験者は公務員で(白人で中流階級の男性が多い)、偏りがある点も留意が必要だ。

だが、常識に疑問符を突き付けたという点で意義は大きい。英王立エジンバラ病院神経精神科のキリアン・ウェルチはBMJに寄せた論説でこう述べている。「多くの人が普通だと思っている飲酒習慣が健康に悪影響をもたらす、という主張を補強する重要なものだ。私たちは何かと理由をつけて、長期的には利益にならない行動にしがみつくことを正当化しがちだ」

少なくとも、飲酒習慣を見直すきっかけにはなりそうだ。

【参考記事】中年の運動不足が脳の萎縮を促す

【参考記事】孤独感の持ち主は認知症になる確率が1.64倍

<ニューズウィーク日本版特別編集『最新版アルツハイマー入門』から転載>

alzheimer.jpg
ニューズウィーク日本版特別編集
最新版アルツハイマー入門

最新サイエンス 発症した家族・友人とどう接するか
高齢化アメリカの介護の現実と大胆対策

2017年9月29日発売/816円(税込)






*上の画像をクリックすると外部の販売サイトが開きます。

ニュース速報

ビジネス

独失業者数、10月は前月比-3.5万人 予想以上の

ビジネス

2021-25年に持続的で健全な経済発展を達成-中

ビジネス

パナソニック、テスラ向け新電池の開発着手 事業黒字

ビジネス

風力発電のベスタス、三菱重から合弁株式を取得 自社

MAGAZINE

特集:ドイツ妄信の罠

2020-11・ 3号(10/27発売)

良くも悪くも日本人が特別視する国家・ドイツ──歴史問題や政治、経済で本当に学ぶべき点は

人気ランキング

  • 1

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の勘違い

  • 2

    菅首相は安倍首相に続き自滅か

  • 3

    新しい原子力エンジンで火星への到達時間が半減?

  • 4

    新型コロナ感染の後遺症で脳が10歳も老化する?

  • 5

    日本で研究不正がはびこり、ノーベル賞級研究が不可…

  • 6

    キリスト教福音派で始まった造反がトランプの命取りに

  • 7

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインス…

  • 8

    米総領事館に亡命申請にきた十代活動家を香港当局が…

  • 9

    米沿岸警備隊、西太平洋に巡視船配備へ 中国船の違…

  • 10

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 3

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の勘違い

  • 4

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインス…

  • 7

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 8

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止した…

  • 9

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 10

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月