最新記事

実用

ボケたくなければ、片づけは自分でしなさい

2017年4月28日(金)19時33分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

miya227-iStock.

<片づけは「最高の脳トレ」だと、片づけ講座を主宰する高橋和子氏は言う。となれば、最近話題の「実家の片づけ」問題も解決できる!? 脳の認知機能を効果的に鍛える "片づけトレーニング"とは>

「片づけ」は、子どもが最初にしつけられることのひとつだろう。それなのに、「断捨離」に「ときめく片づけ」、さらに「○○整理術」「△△収納術」など、数え切れないほどの片づけノウハウが巷にあふれている。人は、いくつになっても片づけに悩まされている。

最近は「実家の片づけ」も話題になっている。高齢の親だけで暮らしている家庭では、体力と認知機能の低下によって、日々の片づけすらままならなくなるという。それによって、気づけば実家がゴミ屋敷状態になっている......というケースが多いそうだ。

こうした悩みを解決すべく、また新たな片づけ本が誕生した。それが、『ボケない片づけ 一生自分で片づけられる5つのステップ』(高橋和子著、CCCメディアハウス)だ。

本書の何が新しいかと言えば、その直球なタイトルにある「ボケない」という点。脳の認知機能を鍛えるような手順で行うことで、日々の片づけが認知症予防のトレーニングになる、というのだ。

片づけは脳の認知機能を鍛える「最高の脳トレ」

片づけ講座を主宰している著者の高橋氏によると、毎日の片づけは「最高の脳トレ」だという。なぜなら、「これは要るのか要らないのか」「ここにどういうふうに収納するのか」といったことを考える際、私たちは脳をフル稼働させているからだ。

ほんの少しのスペースを片づけただけで疲れてしまったり、思うように片づけられないと疲労感が増して嫌になってしまったり......というのも、それくらい脳を使っている証しなのだという。

そこで、脳の認知機能をより効果的に鍛えながら、だれでも自分で片づけられるようになり、かつ片づけが楽しくなるように考案されたのが、本書の提唱する"片づけトレーニング"だ。ここで重要なのが、「片づけ前のメモ」→「片づけ」→「片づけ後のメモ」という手順。これが認知症予防の鍵だという。

まず片づけ前のメモは、認知機能のうちの「計画力(段取りを考えて実行する能力)」を鍛えるため。一方、片づけ後のメモは、短期記憶を司る海馬を鍛えることで、認知機能の「エピソード記憶の想起(体験したことを記憶として思い出す)」を活用するためだ。

そして、実際に片づけをするときには、認知機能の「注意分割機能」を使う。つまり、「要るか要らないか」「どう分類するか」「捨てるかあげるか」というふうに、ひとつひとつに注意を払いながら複数のことを行う(=片づけ自体)が、認知機能を鍛えることにつながっているという。

【参考記事】「どうにかなる」と言う人はお金持ちになれない

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中