最新記事

実用

ボケたくなければ、片づけは自分でしなさい

2017年4月28日(金)19時33分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

miya227-iStock.

<片づけは「最高の脳トレ」だと、片づけ講座を主宰する高橋和子氏は言う。となれば、最近話題の「実家の片づけ」問題も解決できる!? 脳の認知機能を効果的に鍛える "片づけトレーニング"とは>

「片づけ」は、子どもが最初にしつけられることのひとつだろう。それなのに、「断捨離」に「ときめく片づけ」、さらに「○○整理術」「△△収納術」など、数え切れないほどの片づけノウハウが巷にあふれている。人は、いくつになっても片づけに悩まされている。

最近は「実家の片づけ」も話題になっている。高齢の親だけで暮らしている家庭では、体力と認知機能の低下によって、日々の片づけすらままならなくなるという。それによって、気づけば実家がゴミ屋敷状態になっている......というケースが多いそうだ。

こうした悩みを解決すべく、また新たな片づけ本が誕生した。それが、『ボケない片づけ 一生自分で片づけられる5つのステップ』(高橋和子著、CCCメディアハウス)だ。

本書の何が新しいかと言えば、その直球なタイトルにある「ボケない」という点。脳の認知機能を鍛えるような手順で行うことで、日々の片づけが認知症予防のトレーニングになる、というのだ。

片づけは脳の認知機能を鍛える「最高の脳トレ」

片づけ講座を主宰している著者の高橋氏によると、毎日の片づけは「最高の脳トレ」だという。なぜなら、「これは要るのか要らないのか」「ここにどういうふうに収納するのか」といったことを考える際、私たちは脳をフル稼働させているからだ。

ほんの少しのスペースを片づけただけで疲れてしまったり、思うように片づけられないと疲労感が増して嫌になってしまったり......というのも、それくらい脳を使っている証しなのだという。

そこで、脳の認知機能をより効果的に鍛えながら、だれでも自分で片づけられるようになり、かつ片づけが楽しくなるように考案されたのが、本書の提唱する"片づけトレーニング"だ。ここで重要なのが、「片づけ前のメモ」→「片づけ」→「片づけ後のメモ」という手順。これが認知症予防の鍵だという。

まず片づけ前のメモは、認知機能のうちの「計画力(段取りを考えて実行する能力)」を鍛えるため。一方、片づけ後のメモは、短期記憶を司る海馬を鍛えることで、認知機能の「エピソード記憶の想起(体験したことを記憶として思い出す)」を活用するためだ。

そして、実際に片づけをするときには、認知機能の「注意分割機能」を使う。つまり、「要るか要らないか」「どう分類するか」「捨てるかあげるか」というふうに、ひとつひとつに注意を払いながら複数のことを行う(=片づけ自体)が、認知機能を鍛えることにつながっているという。

【参考記事】「どうにかなる」と言う人はお金持ちになれない

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロの外交への意欲後退、トマホーク供与巡る決定欠如で

ワールド

米国務長官、週内にもイスラエル訪問=報道

ワールド

ウクライナ和平へ12項目提案、欧州 現戦線維持で=

ワールド

トランプ氏、中国主席との会談実現しない可能性に言及
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない「パイオニア精神」
  • 4
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 5
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 9
    増える熟年離婚、「浮気や金銭トラブルが原因」では…
  • 10
    若者は「プーチンの死」を願う?...「白鳥よ踊れ」ロ…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 10
    iPhone 17は「すぐ傷つく」...世界中で相次ぐ苦情、A…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中