世界トップの教育水準を労働生産性に転換できない日本の課題

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＜学力の国際比較で日本はトップクラスなのに、その潜在能力を労働生産性に転換できていない。今後の課題は、女性を中心とした高い能力を持つ人材を、どのように生産性に結び付けるかだ＞

　世界各国の15歳の学生の科学的リテラシー、読解力、数学的リテラシーを測定する、３年毎の国際学力調査、OECD「PISA 2015」が公表された。

　例によって日本の平均点の順位が注目されているが、それよりも興味をひくのは、それぞれの社会の特性との関連だ。例えば、労働生産性との関連はどうだろうか。普通に考えれば、学力が高い、つまり国民の潜在能力が高い国ほど、労働生産性が高いと考えられるが、現実はどうなのか。

　労働生産性とは、各国のGDP（国内総生産）を就業者数で割った値で、労働者のパフォーマンスの指標としてよく使われる。総務省統計局『世界の統計 2016』という資料に、各国の計算済みの数値（2013年のデータ）が掲載されている。

　横軸に「PISA 2015」の科学的リテラシー（理系学力の指標）の平均点、縦軸に労働生産性をとった座標上に、両方が分かる34カ国を配置すると＜図１＞のようになる。

　2つの指標の間には、若干のプラスの相関関係が認められる。しかし右側の学力水準が高い国をみると、労働生産性にはバラツキがある。

　日本は、15歳の理系学力は34カ国でトップだが、労働生産は平均水準に達していない。国民の潜在能力を生かせていない社会ということになるだろう。右下に位置しているのは、そのような「残念な」タイプの社会と括ることができる。