最新記事

アメリカ社会

「メリークリスマス禁止」をあの男が変える!?

2016年12月24日（土）08時31分
小暮聡子（ニューヨーク支局）

そもそも「メリークリスマス」と言いたい・言われたいのか

　もっとも、アメリカにクリスマスを取り戻そうという主張はトランプのオリジナルではない。ハーバード・ビジネス・レビュー誌によれば、「メリークリスマスと言って良いか否か」という論争は、2005年に保守派のラジオパーソナリティーであるジョン・ギブソンが発表した著書『対クリスマス戦争』と、それを取り上げたFOXニュースの番組をきっかけに勃発した。それ以来この論争は、アメリカで例年の季節行事となっている。

　ギブソンが主張したのは、政府や大企業は「メリークリスマス」と言うことを政治行為とみなして排除することで、反クリスマス運動を推進しているというもの。例として挙げたのは、04年にアマゾンが顧客に対して「メリークリスマス」の代わりに「ハッピーホリデー」と発信するようになったり、学校が「クリスマス休暇」ではなく「冬休み」と言うようになったことなどだ。

　確かに、今ではアメリカの大企業はこぞって「ホリデー」派に転換している。「ホリデーセール」や「ホリデーコンサート」など、市場では「クリスマス」という言葉がタブー化されているようにさえ見える。

　トランプが異を唱えているのは、「クリスマス」という言葉がさながら「禁句」となりつつある状況だ。彼は昨年のこの時期、スターバックスが恒例のクリスマス仕様の紙カップを廃止すると発表した際に「我々はスターバックスの不買運動をすべきかもしれない」と発言して物議を醸した（この騒動との因果関係は不明だが、今年のスタバのホリデーカップにはクリスマスらしさが復活している）。

　では、トランプが解釈するようにアメリカ人は本音では今も「メリークリスマス」と言いたいのだろうか。調査機関「Public Religion Research Institute（PRRI）」が今月行った世論調査によれば、「店や企業は顧客に対して『メリークリスマス』の代わりに『ハッピーホリデー』」と言うべきかという問いに対して、「言うべき」と答えたのは回答者の47％、「言うべきではない」は46％と、意見が真っ二つに分かれた。回答の相違には党派的な要素が色濃く、「メリークリスマスと言うべき」と答えた共和党員は67％に上った一方で、民主党員はわずか30％だった。

　一方で、キリスト教徒以外の人が「メリークリスマス」と言われて気分を害するかどうかは人によるだろう。リベラル紙のニューヨーク・タイムズでさえ今月、「クリスマスを祝わないユダヤ教徒やイスラム教徒も、心のこもった『メリークリスマス』を不快に思わないと言うことが多い」と記事で指摘した。

　イギリスでは今も「メリークリスマス」が主流だというし、公的な場や市場での名称を「クリスマス」に戻すべきかどうかは別として、トランプ政権誕生をきっかけに対人間コミュニケーションにおける「対クリスマス戦争」は意外と平和な結末を迎えられるかも？

【参考記事】スパコン「ワトソン」まで参入！AIで激変するクリスマス・ショッピング事情

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ政権、中東への米軍追加派遣を検討＝関係筋
2026.03.19

ワールド

サウジ・ヤンブー港からの原油積み出し量、3月は過去
2026.03.19

ワールド

存立危機事態巡る高市首相発言は「重大な転換」、米政
2026.03.19

ワールド

イラン弱体化、攻撃能力は維持のもよう＝米国家情報長
2026.03.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 2
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 3
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 4
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 5
    モジタバの最高指導者就任は国民への「最大の侮辱」.…
  • 6
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 7
    ガソリン価格はどこまで上がるのか？　専門家が語る…
  • 8
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 9
    観客が撮影...ティモシー・シャラメが「アカデミー賞…
  • 10
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる！ 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 10
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中