最新記事

ニュース接触

日本人のニュースメディア接触、「非ソーシャル」で「受動的」

2016年11月22日(火)14時30分
田中善一郎(メディア・パブ)

aluxum-iStock

<英ロイターは、世界各国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象にメディア接触の傾向を調査した。そのレポートによると、日本人のメディア接触は、他国に比べ、あまりソーシャルメディアを介しておらず、最も受動的であることがわかった>

 日本人のメディア接触は受動的で非ソーシャルである。

 英ロイター(Reuters Institute)は、26か国のオンライン・ニュース・ユーザーを対象に年初に実施したメディア接触調査で、そのようにレポートしていた。さらにそのレポートを補完する形でロイターは、同じ調査を今年4月に、香港、シンガポール、台湾、マレーシアのアジア4国でも実施し、このほど「REUTERS INSTITUTE DIGITAL NEWS REPORT 2016 - ASIA-PACIFIC SUPPLEMENT」としてまとめた。そのレポートでも、これらアジア4国と比較しても、日本人のメディア接触が最も受動的で非ソーシャルであると見ている。

 今回の調査レポートでは、年初に実施した日本、米国、英国、韓国、オーストラリアの調査結果とも比較しており、アジア4国の消費者のメディア接触の特徴を明らかにしている。今回対象としたアジア4国もネットがかなり普及している国々で、普及率は香港が81%、シンガポールが82%、台湾が84%、マレーシアが68%となっている。今回も前回同様、YouGovが調査を行った。

ソーシャルメディアを介してのニュース接触、アジア4国は日本以上に盛ん

 アンケート結果からいくつか拾って紹介する。まず、この1週間でニュース情報をどのメディアから入手したかを質問し、複数回答させた結果から見ていこう。利用メディアとしては、TV、プリント(新聞、雑誌など)、オンライン(ソーシャルメディアを含む)、ソーシャルメディアの4種。図1がその結果。アジア4国が日米英よりも、オンラインでニュースを入手している割合が高くなっていたことが目についた。またソーシャルメディアを介してニュースと接触する人の割合を比較すると、日本が42%とアジア4国を含めた9国の中で最も低かった。

ReutersAsiaSourcesofNews1.png

図1 ニュース情報の入手メディアは?(複数回答)。アジアの4国は、オンラインでニュース情報を入手している人の割合が日本よりも高い。過去1週間でオンラインニュースに接触した回答者の割合は、台湾が90%、マレーシアが88%、シンガポールと香港が84%に対して、日本は72%であった。ソーシャルメディアだけに絞ると、台湾が55%、マレーシアが69%、シンガポールが59%、香港が42%に対して、日本は31%。 

 オンラインシフトが先行している米英や日本で、アジア4国よりもプリントメディアの利用者の割合が低くなっているが、TVの利用率はそれほど低くなっていない。TVのニュース番組が充実しているからか。米国ではCNNやFox Newsのような強力な24時間ニュース番組が存在するし、英国では巨大なBBCを擁している。

 次の図2は、この1週間でニュース情報の接触で最もよく利用したメディアを一つだけ答えさせた時に、オンラインと答えた人の割合を示している。35歳以下と35歳以上とに分けた。ここでも意外だったのは、日本の35歳以下の若い人たちで主要メディアとしてオンラインを利用している割合が58%と、9国の中で最も低かったことだ。

ReutersAsiaOnlineSourcesNews.jpg

図2 主要ニュースソースがオンラインメディアと答えた人の割合。35歳以下の若い回答者でオンラインを主要ニュースソースとしている割合は、シンガポールが72%、香港が64%、台湾が62%、マレーシアが62%に対して、日本は58%。ちなみに韓国は73%。

.

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ミネソタ州に兵士1500人派遣も、国防総省が準備命

ワールド

EUとメルコスルがFTAに署名、25年間にわたる交

ワールド

トランプ氏、各国に10億ドル拠出要求 新国際機関構

ワールド

米政権、ベネズエラ内相と接触 マドゥロ氏拘束前から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 5
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 6
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 7
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中