日本人のニュースメディア接触、「非ソーシャル」で「受動的」

2016年11月22日（火）14時30分

田中善一郎（メディア・パブ）

アジア4国と欧米は似通っているが、日本だけは違っている

　このように、オンラインメディア、中でもソーシャルメディアを介してニュースソースに接触するユーザーの割合が日本は低くなっている。でも、極端な差があるわけではない。それよりも、オンラインメディアの接触の仕方に日本人の特異性が際立っていることに、注目したい。

　オーディエンスがこの1週間で、どのようなチャンネルを介してオンラインニュースを見つけたかを、複数回答させた結果を図3に示す。つまり、オンラインニュースとの出会いの場（チャンネル）を答えさせている。実際のアンケートでは9種のチャンネルを選ばせていたが、図3ではそのうちの4種のチャンネルの利用度だけを抜き出して掲載した。

　ダイレクト・エントリー（ニュースブランドのWebサイトやアプリに直接アクセス）でオンラインニュースに接している割合は、前回の26か国を対象にした調査で、日本が12％とずば抜けて低かった。今回のアジア4国との比較でも、香港（42%)、マレーシア（45%)、シンガポール（36%)、台湾（34%)　と大きく差をつけられている。新聞社やテレビ局などの伝統マスメディアのニュースサイトが、日本ではオンラインニュースの主流となってこなかったためである。

　逆にアグリゲーターでオンラインニュースに接している割合は、日本が43%と飛びぬけて高っかったが、やはり、香港（12%)、マレーシア（15%)、シンガポール（10%)、台湾（12%)と比べても、抜きんでいる。アグリゲーターであるヤフーニュースが圧倒的なシェアを握っていたからである。さらにモバイル時代に入っても、スマートニュースのようなアグリゲーターのニュースアプリが日本では受けた。こうしたアグリゲーターでは、ニュースブランドのサイトに直接行かなくても、複数のマスメディアが提供するニュースをまとめて閲覧できる。受身的であるだけに、中高年層にもなじみやすい。例えばスマートニュース・ユーザーの年齢層分布でも、50代以上が46%も占めている。

　先にも述べたように、ソーシャルメディアをオンラインニュースとの出会いの場としているユーザーの割合が、日本は低い。香港（38%)、マレーシア（57%)、シンガポール（53%)、台湾（54%)に対して、日本は17%である。

図3　オンラインニュースと出会うチャンネル。

ニュース記事に参加する度合い、日本人が最も希薄

　ニュースメディアは昔のように提供者主導の一方向ではなくて、消費者（ユーザー）主導の双方向性メディアとなっている。今やユーザーがニュースメディアに参加するのが当たり前になっているのだ。そこで、ニュース記事にどのような形で参加しているかを、アンケートしている。参加する場としては、ニュースブランドのWebサイトよりも、ソーシャルメディアが中心となっている。図4では、ソーシャルメディアでニュース記事に参加している回答者の割合を、項目別に示している。

　ニュース記事にコメントする（Comment on a news story　in a social network）割合は、香港（24%)、マレーシア（22%)、シンガポール（13%)、台湾（26%)に対して、日本は6%であった。

　次のニュース記事をシェアする（Share a news story via　social network）割合は、香港（28%)、マレーシア（32%)、シンガポール（27%)、台湾（34%)に対して、日本は9%。

　またニュースに関連する写真や動画を投稿したり送る（Post or send a news　related picture or video to　a social network）割合は、香港（12%)、マレーシア（16%)、シンガポール（11%)、台湾（15%)に対して、日本はわずか3%であった。

図4　ニュース記事に参加する。

　このように、アジア4国のオンラインニュース・ユーザーは、ニュース記事への参加意識が米国並みに高い。一方で日本人の多くは、アグリゲーター・ニュースサイトが一方向で提供してくれるニュースを受け取るのに満足し、ニュース記事に能動的に参加することをあまりは好まないようだ。

　ロイターは先の26か国を対象にした調査のレポートで、ニュース接触に関して日本の消費者が26カ国中最も受動的で、最も能動的でない国民としてまとめていた。今回は、アジア4国に日本、米国、英国、韓国、オーストラリアを加えた9国を対象に、同じようにニュースに対して能動的な行動をとるオーディエンスの割合を比較した。それをグラフ化したのが図5である。ニュースの参加者を、最も能動的なProactive、その次に能動的なReactive、そして受動的なPassiveとの分けて、国別に内訳を示している。ここでもニュースに対して受動的な行動をとるユーザーの割合が、日本が９国の中で最も高いと結論付けている
　